日系自動車メーカー６社合計の１―３月期の米国新車販売台数は前年同期比１８・９％減の約１２２万台だった。全６社が前年同期の実績を下回った。半導体など部品不足に伴う車の生産制約が販売を押し下げた。新型コロナウイルス感染拡大前の１９年同期と比べると２１・０％減と低迷が続く。ただガソリン価格が高止まりする中、堅調な需要は続いており、ハイブリッド車（ＨＶ）など低燃費車への引き合いが高まりそうだ。（西沢亮）

トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）４社の１―３月期は、前年同期比で２ケタを超えるマイナス。マツダはスポーツ多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ―５」が同２４・３％増、三菱自動車はＳＵＶ「アウトランダー」が同３・２倍と主力車種が販売を支えた。

一方、トヨタは１―３月期の新車販売に占めるＨＶなど電動車の比率が同２・９ポイント増の２５・８％に上昇した。ホンダは１―３月期の電動車の販売台数が同３・１％増。３月単月では前年同月比２０・７％増と急増した。日産は１―３月期の電気自動車（ＥＶ）「リーフ」の販売が前年同期比４９・４％増だった。日系自動車メーカー幹部は米国市場について「購買意欲は落ちていない。ガソリン価格の上昇に最も敏感な市場で、ＨＶのボリュームも大きい」と見る。

米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の１―３月期の米国新車販売は同２０・０％減の約５１万台だった。同社幹部は「２０２２年下半期には２１年の生産水準を上回り続ける」と予想し、サプライチェーン（供給網）の改善が進むとの見方を示した。

調査会社のマークラインズによる米国市場全体の１―３月期の新車販売台数は、同１５・７％減の約３３１万台だった。うち全体の約８割を占めるピックアップトラックなどの小型トラックが同１３・５％減の約２６２万台。乗用車が同２２・８％減の約６９万台だった。

野村証券の桾本将隆アナリストらは４日付のリポートで、「中国での新型コロナ関連のロックダウン（都市封鎖）再開で短期的に車の供給網に悪影響が見込まれる」とし、２２年の全需見通しを従来比４０万台引き下げ、１６５０万台（前年実績比約９％増）に下方修した。

一方、供給網の問題は２２年末までに解消が見込まれ「２３年の全需見通し１７７０万台は不変」とした。