中堅・中小の食品スーパー（ＳＭ）にイートインスペース導入の波が押し寄せている。食材提供業態として短時間の買い物を軸にしてきたＳＭだが、少子高齢化に加えコンビニエンスストアとの競争が激化。コミュニティーの場としてのイートインスペース設置に動いている。しかも２０１７年からの消費税率１０％への引き上げではイートインでの飲食は軽減税率の対象になる。中食から店内での飲食へと外食需要を取り込み、イートインスペースの導入が続きそうだ。

　中堅・中小ＳＭのボランタリーチェーンであるシジシージャパン（東京都新宿区、堀内淳弘社長、０３・３２０３・１１１１）が実施した加盟社への調査によると、調査対象の７７％が新店に「イートインスペースを導入したい」と回答。８割近くに上り、前年同期比２３ポイント増加した。堀内社長は「スーパーがコミュニティーの場として注目されている。もう少しゆったりと休んでもらうなど場の提供が必要だ」と話す。

　シジシーによると、加盟社のイートインスペースの面積は大きいところで約５０平方メートル、席数で１５程度。なかにはイスからソファにしたり、テレビを置いてくつろげるようにしたりした店舗もある。

　多くはインストアベーカリー、総菜売り場の近くに設置しており、顧客は売り場で商品を購入し、イートインスペースで食べる。最近では入れ立てコーヒーの機械を置く店舗もあるといい、高齢者や子供を連れた主婦などコミュニティーの場となっている。

　コンビニが総菜やファストフードに力を入れ、合わせてイートインスペースを設ける店舗を増やしている。コンビニとＳＭでは客層が違うという見方もあるが、ＳＭとコンビニの垣根は確実に低くなっている。ＳＭとしても来店動機の一つとしてイートインに力を入れざるを得ない。

　シジシーの堀内社長は”コミュニティーの場“としての加盟社の「イートインスペース拡大の応援をしたい」とする。そのため、同社では新店や既存店にイートインスペース開設を希望する加盟社には、備品の購買でシジシーが窓口となった体制を作るといったことも検討していく。

　総菜やベーカリーを購入して自宅や職場で食べる行動から作りたて、焼きたての商品があるＳＭの店内でゆったりとリーズナブルに食べる新たな”外食“の形態が増えていく可能性がある。