東芝と大分大学は１６日、生体センサーを使って認知症のなりやすさと身体情報・生活習慣の因果関係を解明する実証研究を始めると発表した。研究対象人数は１０００人で、研究期間は２０１５年度から３年間となる。東芝のリストバンド型生体センサーを活用して、生活データや身体データを継続して収集。認知症関連データと組み合わせて、因果関係を調べる。

　大分県の「産学官連携ヘルスケアモデル事業」の支援を受けて研究し、認知症予防につなげるのが狙い。対象１０００人に生体センサーを装着してもらい、日中活動量や睡眠時間、発話量、接触状況を自動的に収集。さらに体重や血圧など身体データも集める。これらの情報と、認知症診断に用いる脳内アミロイドβ蓄積量と認知機能検査情報を照合し認知症のなりやすさを調べる。

　東芝は次世代型のリストバンド型生体センサーを開発して、収集したデータを解析する。こうした研究で得た知見やノウハウを活用して、地方自治体やケアセンター向けに認知症リスクを抑えるサービスを２０年に実用化する。一方、大分大は生活習慣における認知症発症のリスク因子を解明して、認知症予防や健康寿命の延伸に役立つ手法を検討する。