食料品の価格高騰が食卓に忍び寄っている―。２０２０年から大豆や小麦の国際相場の上昇で食用油や小麦粉など原材料の値上げが続いていたが、ここに来て、パンやポテトチップスなど、最終製品の価格に波及。食用油メーカーなどは高騰分を値上げで補いきれず、価格転嫁が追いついていない。食料品価格の高騰は国内の需給ではなく、国際相場の影響が色濃い。農作物の収量減少など気候変動も一因とみられ、一過性のものではなさそうだ。（高屋優理）

中長期的な警戒が必要　「穀物→バイオ燃料」争奪戦に

食料品の価格高騰の背景には大豆や小麦、トウモロコシなど、原料となる穀物価格の国際相場の上昇がある。シカゴの大豆相場は２０年５月に１ブッシェル＝約８ドル（約８８０円）だったが、２１年４月には同１５ドルと約２倍に高騰。直近では同１２ドル前後で推移し、ピーク時に比べやや下がったものの、ここ５年は高値水準が続く。

これは中国やインドなどの輸入拡大や主要産地である北米の天候不順が主因だ。また、菜種は収量が歴史的な低水準となり、食用油を高騰させている。菜種だけでなく、果実類やコーヒー豆などの収量も減少。一過性の天候不順とも言いがたく、中長期的に警戒する必要がありそうだ。

大豆は期初想定と比べ落ち着いているが、為替の円安ドル高進行で輸入原料価格が上昇し、大豆などを輸送するドライバルク船の海運市況も高騰。日清オイリオの小林新常務執行役員が「原料価格は高止まり」と話すように、コストの複合的な上昇が収益を圧迫する。

一方、小麦は年初から価格高騰が続く。米国小麦相場は１１月に同８ドルとなるなど、１９年４月の約２倍の値をつけた。これを受け、農林水産省は１０月期の輸入小麦の政府売り渡し価格を、４月に２０年１０月期比５・５％、１０月に４月期比１９％引き上げた。０９年以来の高値水準となる。小麦はここ５年、上下を繰り返してきたが、足元の１年は右肩上がりだ。

穀物は食用の需要だけでなく、脱炭素の流れの中でバイオ燃料としての需要も高まり、今後も世界的な需給バランスは強含む見通しだ。

食用油〈年４回値上げ、14年ぶり〉

日清オイリオグループ、Ｊ―オイルミルズ、昭和産業の大手３社は１１月納入分から、家庭用食用油を１キログラム当たり３０円以上引き上げた。業務用食用油では１斗缶当たり５００円以上、１キログラム当たり３０円以上となった。加工用食用油バルクも１キログラム当たり３０円以上引き上げる。３社は２１年に４月、６月、８月、１１月と４回値上げし、１年で４回となるのは０７年以来１４年ぶり。家庭用の１キログラム当たりの価格は、年初に比べて１００円以上上がっている。

調味料〈天候不順も要因の１つ〉

食用油の値上げですぐに影響が出たのは、マヨネーズやドレッシングなどの調味料だ。キユーピーと味の素は７月出荷分から、業務用、家庭用のマヨネーズとマヨネーズ関連商品の価格を引き上げた。値上げ幅はキユーピーが２―１０％、味の素が１―１０％。両社ともに値上げは１３年以来、８年ぶり。キユーピーは２０年１２月―２１年８月の営業利益で約２４億円の減益要因となった。味の素の西井孝明社長は「食用油や卵など下期の原材料費は上期に比べ４倍くらいになる。今後も上がる可能性があり、注意深くみている」としている。

マーガリンも油脂価格の影響を受けて値上げ。明治と雪印メグミルクは１０月出荷分から、市販用マーガリン類などの価格を３―１３％引き上げた。マーガリンは世界的な需要拡大と合わせて、原料となるパーム油の主要産地の天候不順も要因の一つだ。

カルビーもジャガイモの収量減や食用油の価格高騰でポテトチップスなどを値上げする

キッコーマンは大豆の価格高騰を受け、２２年２月１６日納品分から、しょうゆ、豆乳など２１６品目を値上げする。値上げ幅はしょうゆで４―１０％、豆乳で５―６％。大豆をはじめとした原材料価格に加え、物流費も高騰しており、２１年４―９月期の事業利益では１３億円の減益要因となった。キッコーマンがしょうゆと豆乳を値上げするのは０８年以来１４年ぶりとなる。

ポテトチップス〈一部商品は中身減らす〉

カルビーは２２年１月２４日出荷分から順次、ポテトチップスなど１７品目の価格を７―１０％引き上げる。また、１５品目は内容量を減らす。カルビーの値上げは１９年６月以来、２年半ぶり。湖池屋も２２年１月３１日出荷分から３０品目を順次、６―１１％値上げする。一部商品はカルビーと同様に内容量を減らす。食用油など原材料費の高騰が主因だが、高温、干ばつによる北海道産ジャガイモの減収も痛手となった。北海道地方の高温、干ばつは気候変動も少なからず影響しているとみられ、今後も収量の減少は課題となりそうだ。

小麦粉〈家庭用も来春値上げ〉

日清製粉グループ本社、ニップン、昭和産業の製粉大手３社は、政府売り渡し価格の引き上げに伴い、業務用小麦粉の価格を６月納品分から引き上げ、１２月納品分も値上げする予定。家庭用小麦粉についても２２年１月から価格を上げる。値上げ幅は１―１０％で、麺類やパスタなどの食品類も２月に値上げする計画だ。

パン〈製品値上げ、今後も続く〉

小麦粉の価格引き上げを受け、製パン各社は１１月に２２年１月からの値上げを発表した。山崎製パンは食パンや菓子パンなど２４７品目を平均７・３％値上げする。食パンは平均９％、菓子パン類が平均６・８％の値上がりとなる。山崎製パンの値上げは１８年７月以来３年半ぶり。

敷島製パンも２４２品目を平均６・７％値上げ。また、フジパンも２５４品目を平均８％引き上げる。

小麦粉は政府の売り渡し価格によってメーカーの仕入れ値が決まるため、製品価格への転嫁には時差がある。足元の国際相場の価格は上がり続けており、今後も製品価格が上昇しそうだ。

即席麺〈高付加価値で高騰分を吸収〉

日清食品ホールディングスは即席麺について、ブラジルや米国では値上げしたものの国内市場では現状、価格改定はしていない。矢野崇最高財務責任者（ＣＦＯ）は「付加価値の高い商品を出すことで原材料価格の高騰を吸収できた。値上げもオプションの一つだが、まずはコストの削減と高付加価値商品の開発に力を入れる」とした。

私はこう見る／第一生命経済研究所首席エコノミスト・永浜利広氏

食料品の価格はここ１０年、海外の経済成長に伴い上昇しており、今後も続く。日本にとって今の食料品価格の高騰は、輸入品の値上げによって起きていることで、国内の需給ではない。日本はデフレの中にあり、輸入品の原材料やエネルギーの高騰による値上げでは、賃金の上昇につながらない「悪い物価上昇」となってしまう。

対策としては食料の自給率を上げ、農業に参入しやすい仕組みを作るといったことも考えられる。いずれにせよ、国際市場で原材料やエネルギーの買い負けを避け、日本の購買力を高めるためには、必要な政策を施し、日本経済を強くするしかない。