マツダは、自動車生産のボトルネックになっている特定の半導体について、汎用性の高い半導体への切り替えや調達先の複数化に取り組んでいることを明らかにした。同社役員とのオンライン懇談会を開き、半導体供給不足の影響や対応策を示した。

グローバルマーケティングなどを担当する青山裕大取締役専務執行役員は「下期（１０月―２０２２年３月）は調達先の多様化など、半導体不足の影響を軽微にしていく活動の成果が出てくる」との見通しを語った。

同社は１１月以降、日本やメキシコで残業を再開し、前年度並みの生産水準となる計画。ただ上期の減産分を取り戻せる見通しは立たず、２２年３月期の世界販売台数は５月の期初見通しから９万８０００台減の１３１万台とする。