トヨタ自動車系中堅部品メーカー６社が発表した２０２２年３月期連結業績予想で、４社が全利益項目を下方修正した。主要顧客のトヨタが東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大による部品不足などで減産したことや、原材料価格の高騰が響く。今後トヨタは挽回生産を見込むが、不透明感は続く。

フタバ産業と東海理化、中央発條、ファインシンターが２２年３月期連結業績予想で全利益項目を下方修正した。フタバ産業は有償支給材の単価上昇、ファインシンターは油圧機器製品の受注増で売上高は上方修正したが、トヨタの減産状況などを踏まえて各利益項目は引き下げた。

原材料高も響く。東海理化は日本で樹脂と銅、北米で鋼材の高騰、中央発條は鋼材や物流費の高騰が減益要因。両社は売上高見通しも引き下げた。大豊工業は２２年３月期予想を据え置いたが、アルミニウムや銅の価格高止まりをリスクとみる。

一方、愛三工業は海外での法人税負担が減り、通期見通しの当期利益を上方修正し過去最高を見込む。

トヨタは１２月から挽回生産を進める模様だが「新型コロナや半導体不足は明確に収束を迎えたわけではない」（東海理化の二之夕裕美社長）とリスクは横たわる。フタバ産業の吉貴寛良社長は「下方に振れるリスクはある。ただ高水準の生産時に付いていけるよう両にらみで取り組む」と語る。２１年４―９月期連結決算は６社ともに営業黒字に転換した。