２０１５年の石油化学業界はエチレンなど石化品の採算が改善し好業績に沸いた。円安で輸入品の流入が減り輸出競争力が回復。原油安による原燃料価格下落にアジア市況高が重なり、１６年３月期の連結営業利益予想で三菱ケミカルホールディングスや住友化学、東ソーなどが過去最高の見通しとなった。

　石油化学工業協会がまとめた１０月の国内エチレン生産設備の平均稼働率は９３・０％。２３カ月連続で損益分岐点の目安となる９０％を上回った。

　要因は１５年度上期（４―９月）にアジア地域のエチレン生産設備で定期修理が続いたほか、欧州にある同設備のトラブルで需給バランスがタイト化したアジア市況が回復。これにナフサ（粗製ガソリン）など原燃料価格の下落が重なり輸出の採算が改善した。

　円安で海外品の流入も減ったため、「しばらくなかった大きなフォローの風が吹いた」（淡輪敏三井化学社長）年となった。

　国内石化各社は下期（１０月―１６年３月）の景況について上期ほどではないものの、「中国経済減速の影響は現時点で出ていない。急に需要が悪化することはないだろう」（淡輪社長）と分析する。

　１６年には水島コンビナート（岡山県倉敷市）で旭化成のエチレン生産設備が停止するため、引き続き国内エチレン生産の高稼働が続く見通しだ。

　上流の石油精製業界は原油安による採算悪化で再編が本格化しているが、業績が好調な石化業界は再編機運が一時後退した感は否めない。

　だが、淡輪社長は中国の景気減退がさらに加速した場合、「中国へ輸出できなくなった韓国・台湾品が日本に流入した際のリスクを考えなければならない」と指摘する。

　このほか、１８年には北米のシェールガス、中国の石炭由来の安い化学品の生産が本格化する見通し。各社が発表する１６年度からの次期中期経営計画では、こうした市場環境の激変を見据えた次の一手を用意しておく必要がありそうだ。
（文＝水嶋真人）