ＭＭ総研（東京都港区、関口和一所長）は、７月時点のスマートフォン利用者の平均月額料金が４８４５円だったとする調査結果をまとめた。２０２０年１２月の前回調査に比べて４８９円安い。楽天モバイルを含む携帯通信大手４社は前回より１０２７円安い５３５１円だった。ＮＴＴドコモの「アハモ」など、携帯大手が格安な料金プランの提供を始めたことで、平均支払総額が大幅に減少した。

サブブランドと呼ばれるソフトバンクの「ワイモバイル」とＫＤＤＩの「ＵＱモバイル」は３３３１円、格安ＳＩＭを提供する仮想移動体通信事業者（ＭＶＮＯ）は２０４９円。いずれも利用料金が減少した。

月間データ通信量は１ギガバイト（ギガは１０億）が３１・８％、２ギガバイトが１１・７％、３ギガバイトが１４・１％で、３ギガバイト以下が６割近くを占めた。一方、平均値は前回調査比１・１６ギガバイト増の８・７２ギガバイト。携帯大手の大容量プランや２０ギガバイトのオンライン専用プランの利用が広がり、通信量増を押し上げたとみられる。

ＭＭ総研の横田英明常務取締役は「携帯大手の格安プランへの移行や、それに対抗するＭＶＮＯの低料金化が進んでいる。今後１年は料金の減少傾向が続くだろう」と分析した。