文部科学省は２０２２年度にデータ駆動型の材料研究開発プロジェクトを始動する。材料開発と先端計測技術、理論計算、データ科学を有機的に連携させる。事業期間が１０年間となる長期プロジェクトを走らせ、マテリアル領域とデジタル領域の融合人材を輩出する基盤を整える。２２年度予算の概算要求に数十億円規模で盛り込む方針。政府が４月にまとめた「マテリアル革新力強化戦略」を実行する中核事業になる。

１０年後を見据えデータ科学と親和性の高い材料領域を選ぶ。エネルギー変換材料やサステナブル材料、量子・電子材料などの８領域で研究テーマや計画を作成する。材料研究でデータを蓄えることは幅広い分野に相乗効果が見込める。

例えば生分解性樹脂では、強度や結晶性、相転移温度などの材料データと生分解に関わる微生物群の局所的な生態系データを掛け合わせることで開発が加速している。材料と、農業や海洋、医療などとのデータ連携が重要になる。

材料を用いた製品設計から分解性評価の国際標準化まで戦略的にデータを集めて活用する研究基盤が産業競争力に直結する。

こうした戦略を描き、実践するにはマテリアル領域とデジタル領域の融合人材が不可欠となる。大型研究事業を走らせ、実践の中で各分野に世界をリードできる専門家や研究チームを育てる必要がある。

そこで２１年度の調査期間を含め３０年度までの１０年間の事業として進める。同分野の研究事業としては１２年度に始まった元素戦略プロジェクトの後継に当たる。データ活用を軸にすることで、材料研究のための予算でなく、幅広い分野との相乗効果を狙う事業にする。

研究開発のＤＸ推進へデータ基盤の高度化も

文部科学省は大学などの研究開発のデジタル変革（ＤＸ）を推進するために全国的な研究データ基盤の構築・高度化事業を２０２２年度に始める。２２年度予算概算要求に盛り込む方針。各研究分野や研究機関で蓄積されるデータのマネジメント機能を担うソフトウエアを開発する。併せてデータを整理し、活用しやすいように調整するデータマネジメント人材を育成する。予算額は十数億円規模とみられる。８月末の概算要求に向けて調整を進める。

ソフトは研究機関や分野ごとに運用されるデータ基盤の連携やデータ管理、活用支援機能などを開発する。データに付加するメタデータの自動生成機能なども想定する。ソフトを活用して情報分野に限らず、生命科学や物質科学など幅広い分野にデータ駆動型研究を広げる。データ連携で異分野融合や未開拓分野の研究を振興する。

人材育成ではデータマネジメントの講習や教材製作などを検討する。研究領域ではデータの質と規模だけでなく、データ取得から整理、更新などデータの蓄積の仕方自体が競争力になるほか、研究対象になっている。新事業を立ち上げることでデータ基盤の高度化機能を開発しつつ、研究振興と人材育成につなげる。

具体的な開発項目や育成法は大学などから募る方針。大学は政府の人工知能（ＡＩ）戦略を受けてデータ科学やデータ活用の人材を育成してきた。データマネジメント人材の育成事業と相乗効果が見込める。２３年度には公的研究資金を使う研究にはデータマネジメントプランが求められるようになるため、対応が急務になっていた。