米アップルが２０１８年発売のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」への有機パネルの採用を決めたことは、日本のパネルメーカーに戦略転換を促す。

　今後、有機ＥＬスマホの市場拡大が見込まれる中、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は有機ＥＬで先行する韓国２社に追いつくことに加え、既存の高精細液晶での新市場創出が不可欠になる。一方、有機ＥＬパネルで後れをとるシャープはより一層厳しい立場に追い込まれる。

　現状、スマホ向け有機ＥＬパネルのシェアは、サムスン電子が９割超。またＬＧディスプレイは能力増強のための大型投資を決めた。有機ＥＬパネルで存在感のない日本勢だが、ＪＤＩに勝機はある。アップルの独自方式「ＬＴＰＯ」では、ＪＤＩが得意とする低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）技術が一つのカギ。また赤緑青を蒸着方式で画素に塗り分ける技術は、同社の母体の一社であるソニーが蓄積してきた。

　アップルは部材の複数社購買を基本とする。現状では有機ＥＬパネルは韓国２社からの調達が有力視されるが、「スマホで正面から競合するサムスンから買いたくないだろう」（調査会社アナリスト）。このため「むしろアップルがＪＤＩにむちを打って有機ＥＬパネルを作らせるのでは」と指摘する。

　ＪＤＩはＬＴＰＳの高精細液晶に強みを持つ。ＬＴＰＳ液晶は有機ＥＬパネルに比べ高精細化しやすい。フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ４Ｋスマホなどの市場を拡大できれば有機ＥＬパネルと棲み分けられる。

　「アイフォーンでの有機ＥＬパネル採用が決まり、シャープの中小型液晶事業の価値は下がった」と装置メーカー幹部は指摘する。シャープは有機ＥＬパネル量産のめどがたっていない。また今後、液晶需要が弱くなる中、既存工場の稼働率低下が懸念される。

　シャープの中小型液晶事業には官民ファンドの産業革新機構が出資し、再建を図る案が浮上。その過程で工場のリストラに踏み込む可能性が高い。一方、ＩＧＺＯ（酸化物半導体）技術を使った液晶は優位性を失いつつあり、ＩＧＺＯ液晶を生産する亀山第２工場（三重県亀山市）の扱いも焦点となる。
（文＝後藤信之）

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