ソフトバンクは１４日、２０３０年代に普及が見込まれる第６世代通信（６Ｇ）についての技術展を開き、テラヘルツ波や高高度疑似衛星（ＨＡＰＳ）関連の技術開発に力を注ぐ方針を示した。利用可能な周波数や通信エリアの拡張を図る狙い。実現すれば人工知能（ＡＩ）を活用したシミュレーションなども行いやすくなるとみている。一連の活動により、多くの産業のデジタル化を支える社会基盤として６Ｇを機能させることを目指す。

テラヘルツ波は周波数拡張の手段に位置付ける。一般的に１００ギガヘルツ（ギガは１０億）から１０テラヘルツ（テラは１兆）までがテラヘルツ帯とされ、６Ｇでは５Ｇの１０倍の通信速度を実現する観点でこの帯域の活用が期待されている。ソフトバンク先端技術開発本部の湧川隆次本部長は、テラヘルツ波について「通信として使えることへの自信が着々とついている」と述べた。

ＨＡＰＳは通信エリア拡張の技術として重視する。「災害などに影響を受けない安定した通信を実現する」（湧川本部長）意図もある。ソフトバンク傘下のＨＡＰＳモバイル（東京都港区）は２０２０年、無人航空機「サングライダー＝写真」を用いて成層圏からの通信に成功した。商用化に向け機体や無線機の開発などを進める。