電子部品メーカーの２０２１年３月期連結決算の発表が２２日から本格化する。自動車生産や設備投資の回復、高速通信規格「第５世代通信（５Ｇ）」の普及などを背景に、電子部品の需要は２０年１０―１２月期に復調傾向が鮮明になった。２１年１―３月期も引き続き好調な受注が続いたとみられる。１―３月を堅めに計画した上で通期予想を出したメーカーでは予想を上回る決算になりそうだ。

日本電産、村田製作所、京セラ、ＴＤＫ、日東電工、ローム、ミネベアミツミ、太陽誘電、アルプスアルパイン、オムロンの主要１０社のうち、今年に入り８社が２１年３月期の営業利益予想を上方修正した。新型コロナウイルスの影響で２０年４―６月期に前年同期を下回った営業利益が、同７―９月に持ち直し、同１０―１２月に一気に回復が進んだことを反映した。１―３月も「多くの分野で昨年末と同水準の需要が続いている」（関係者）との見方が多い。

村田製作所やＴＤＫ、太陽誘電などが手がける積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）の２月の輸出額は前年同月比約１５％増の４５１億円。２０年９月以降、前年を約１０―２０％上回る状態が継続している。２月も「稼働日数の少なさを踏まえると、国内工場はフル稼働だろう」（同）。

自動車や携帯電話向けを中心に出荷が増加したとみられる。自動車の電装化や５Ｇ対応スマートフォンの普及などで、車やスマホ１台当たりのＭＬＣＣ搭載数が増えていたところに、海外の個人消費回復が重なった。コロナ禍でサプライチェーン（部品供給網）全体のリードタイムが伸びていることもあり、最終製品の必要在庫が増加。電子部品の需要も伸びたもようだ。

「巣ごもり消費」の盛り上がりから家電やパソコン、ゲーム機向けが伸びているほか、「工場ロボットなど産業機械向けは１０―１２月より回復が加速している印象がある」（同）。これらの分野にモーターを供給する日本電産などにとっては、業績の押し上げ要因になりそうだ。

「１―３月は半導体不足の影響や物流の混乱、昨年からの反動減などを予想して、堅めの予想を策定した電子部品メーカーが目立った」（同）。年明け以降も需要環境に大きな変化がなかったことで、決算が予想を上回る企業も出てきそうだ。村田製作所が１月に公表した営業利益見通しは過去最高の２９００億円。「好調な受注を踏まえると保守的な計画」（同）との指摘が出ている。日本電産も１８年３月期の営業最高益（１６５９億円）を更新する可能性がある。