日立アステモは１８日、オンラインで事業戦略説明会を開き、電動車向け部品やシャシー、自動運転・先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）などの４輪車、２輪車の注力分野でトップシェアを獲得し、競争力強化を図る方針を示した。売上高では２０２５年度までに２１年度見込み比２５％増の約２兆円を目指す。日立アステモのブリス・コッホプレジデント＆最高経営責任者（ＣＥＯ）は「スケールを拡大し、持続可能な事業を目指す」と強調した。

日立アステモは日立製作所傘下の日立オートモティブシステムズ（ＡＭＳ）と、ホンダ傘下のケーヒン、ショーワ、日信工業が合併し、２１年１月１日に設立。出資比率は日立が６６・６％、ホンダが３３・４％。世界に２７カ国、１４１の生産拠点を有し、約９万人の従業員を抱える。

日立アステモが注力する主な分野は（１）モーターやインバーター、ソフトウエアなどの「電動パワートレイン」（２）日立と連携して開発するソフトウエアや電子制御ユニット（ＥＣＵ）の「自動運転・ＡＤＡＳ」（３）ブレーキやサスペンション、ステアリングを統合制御する「先進シャシー」（４）２輪車での電動化や姿勢制御技術を強化する「次世代モーターサイクル」―の４分野。旧４社の強みを持ち寄り、注力分野の投資を増やす。市場シェア１―３位の製品が旧４社合計の売上高に占める割合は１８年度は２０％だった。これを２５年度に４０ポイント増の６０％に高める。

足元の旧４社合計売上高では電動車向けインバーターとモーターは世界１位、油圧サスペンションは同１位、コンベンショナルブレーキシステムは同２位を占めるなど市場をリードする。

旧４社が有する事業領域は一部重複しており、拠点の統廃合についてコッホプレジデント＆ＣＥＯは「意思決定はしていないが最適化を検討していく」として再編の考えを示した。サプライチェーン（供給網）のコスト削減や、販管費抑制など効率化も進める。株式上場については現時点で検討していないものの、将来の可能性は否定しなかった。

３０年までに生産ラインのカーボンニュートラルを打ち出すなど環境対応を強化する。

自動車業界では、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）対応や、中国、新興メーカーの台頭などで国際競争が激しさを増しており、１社単独での生き残りが難しくなっている。