重工・エンジニアリング業界で勤務形態の見直しが進む。ＪＦＥエンジニアリング（東京都千代田区、大下元社長、０３・６２１２・０８００）は、社外から業務に必要なシステムに接続する仕組みを導入。２０２１年春に在宅勤務の対象をオフィスで働く全社員に拡大することを検討する。ＩＨＩは今後、オフィスとリモート（遠隔）を組み合わせた勤務が可能な環境を整備する。新型コロナウイルスの影響で様変わりした働き方を定着させる動きが広がってきた。（孝志勇輔）

ＪＦＥエンジは社員にリモート接続用の回線として仮想私設網（ＶＰＮ）を用意。新型コロナの感染拡大を考慮し、社外で勤務しやすい環境を整えた。今後は業務を効率化する観点からもリモートでの勤務を浸透させるため、運用ガイドライン（指針）の策定を検討する。これにより育児や介護に限定していた在宅勤務の対象の拡大を視野に入れており、東京本社内のサテライトオフィスも活用する。併せて人事関連の制度も見直す方針だ。

ＩＨＩはオフィスとリモートを組み合わせた働き方に向けて情報セキュリティーを高めた社内インフラを整備する。また三井Ｅ＆Ｓホールディングスは２０年度から３年間の設備投資計画にテレワークへの対応に必要な費用を盛り込んだ。

重工・エンジ各社は新型コロナの感染対策として在宅勤務などを続けてきたが、効率化や生産性を踏まえて一連の措置を定着させる。高度な情報通信技術（ＩＣＴ）の導入にもつながりそうだ。