トヨタ自動車は車両製造を担う田原工場（愛知県田原市）で、車載用リチウムイオン電池の生産に乗り出す。すでに生産ラインの整備に着手しており、準備が整い次第、量産を始める。トヨタが車両工場で車載電池を生産するのは初めて。世界的な環境規制の高まりを受け、ハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）など電動車の需要は拡大基調にある。電池の内製化で調達量を積み増すとともに、工場の稼働率向上につなげる。

電池セルを電池パックに組み立てる工程を手がける。車両工場での電池生産は初となり、トヨタ本体ではハイブリッド車部品などを生産する本社工場（同豊田市）に続き２カ所目。まずは現行の電池で生産技術を蓄積し、次世代電池の量産も視野に入れる。

生産ラインはアルミ素材のフレームを組んだシンプルな構造とした。レイアウトの変更を容易にし、需要変動に柔軟に対応。無人搬送車（ＡＧＶ）などを内製し設備の導入コストも抑える。田原工場は高級車ブランド「レクサス」などを担い、２０１９年は２９万９０００台を生産した。

富士経済（東京都中央区）によれば、車載電池の世界市場は中国や欧州での環境規制を受け、３５年に１９年比７・４倍の１９兆７１８５億円となる見通し。トヨタも３０年に５５０万台以上としていた電動車の販売目標を５年前倒すなど、電動化への動きを加速している。

心臓部である電池の確保が、電動車の競争力を大きく左右する。このためトヨタは長年組んできたパナソニックに加え、中国寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）や東芝、ＧＳユアサなど調達先の多様化に取り組んでいる。一層の安定確保には外部調達に加え、内製の拡大が有効と判断した。

人口減などで国内の新車市場は長期的に縮小する方向で、トヨタの国内工場も稼働率の維持が課題だ。各工場では新規部品の生産を主体的に進めるなど、生き残りに向けた動きを活発化させている。