米アップル製新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）６ｓ／６ｓプラス」の日本での店頭販売は、緩やかな立ち上がりとなった。ＮＴＴドコモに強いある携帯販売大手によると、発売日の９月２５日から２７日まで初動３日間の販売台数は「昨年に比べ１０―１５％減」と前年実績を割り込んだという。

　ただ、２年前にアイフォーンを購入したユーザーの多くは１０月以降だったため、買い替え需要はこれからが本番。もうしばらく注視する必要がありそう。

　ドコモ認定ショップを中心に展開する携帯販売大手によると「初日の行列はまばらで落ち着いた印象だった」という。ドコモの予約状況は２５日時点で昨年の２割増だが、予約期間が昨年より１週間ほど長く必ずしも多い予約とは言えない。初動の販売については「予約客の受取日を指定したため客が分散したのでは」とみている。

　２年前の１３年９月に購入したアイフォーンユーザーの更新時期は端末の支払いが終わる１５年１０月以降。２年前は在庫切れから実際には１０月に購入したユーザーが多かったことから「１１月以降の更新」を想定している。

　一方、ドコモのツートップ機種戦略で２年前に購入したソニー、韓国サムスン電子製スマホユーザーの買い替えも気がかり。アイフォーン商戦の前に更新時期を迎えているが「引き続き芳しくない」。ドコモが今冬の初モデルとして７日に発売する富士通製スマホは、その価格帯から更新想定機種と見られる。ユーザーが動くかも注目点だ。