電子部品６社の２０２１年３月期連結業績予想は、新型コロナウイルス感染拡大の影響による景気悪化を懸念し、３社が営業減益を見込む。第５世代通信（５Ｇ）の普及などで通信関連の需要は堅調であるが、販売台数が減少傾向にある自動車向けで、さらなる落ち込みを予測する。アルプスアルパインは公表を見送った。

自動車メーカーが世界各地で実施している工場の操業停止や生産調整の影響が電子部品各社に出始めている。日本電産では２０年４―６月期の車載関連の売上高を通常の６割強にとどまると予想。「徹底的なコスト改善で赤字にはしない」（永守重信会長）とする。

一方で、５Ｇ向け基地局など通信向けは堅調な伸びとなりそうだ。京セラは自動車向けの減速を、５Ｇ関連の半導体製造装置や通信端末向けなどで補うとしている。現状も「５Ｇ関連は比較的に好調だ」（谷本秀夫社長）という。

コロナによる需要落ち込みからの回復時期について、ＴＤＫの石黒成直社長は「２０年７―９月期から緩やかに回復しそうだ」と予測した。ミネベアミツミの貝沼由久会長兼社長も「下期には一定の回復が見込まれるのではないか」と分析している。村田製作所の村田恒夫会長兼社長は、ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）や５Ｇ普及などといった“追い風”は変わらないとし、「中長期的には需要は拡大する」と述べた。