企業が求めるデータサイエンティスト（分析官）の人材像とは―。データサイエンティスト協会の調査によると、求められるデータサイエンティスト（ＤＳ）とは「データによるビジネス課題解決を得意とする人材」が最も多いことが分かった。ただ、ＤＳ需要が高まる一方で、ＤＳ採用予定企業の５８％が「目標としていた人数を確保できていない」などのミスマッチの状況も明らかとなった。

企業におけるＤＳの在籍状況や採用実態などを定量的に把握したデータはこれまでなかった。データサイエンティスト協会によると「ＤＳに対する企業のニーズを感覚ではなく、“データ”として初めて把握した本格的な調査」（塩崎潤一調査・研究委員会委員長）と位置づけている。

対象は国内企業の人事部門。従業員３０人以上の企業をランダムに抽出し、２８３社の有効回答を得た。

調査ではＤＳの在籍者数を尋ねたところ、「１人以上在籍している」との回答は全体の２９％となり、内訳は「１―２人」が２２％、「３―５人」が２６％、「６―１０人」が２２％となった。ＤＳを増員予定の企業に対して、今後３年間でのタイプ別の増員数を尋ね、各社のタイプ別人数比率の平均値を算出した。結果として「データエンジニア」タイプ（４３％）が最も多く、次いで「データマーケター」タイプ（３３％）、「データアナリスト」タイプ（２４％）となった。

ＤＳ人材像としては「ビジネス課題解決」「戦略検討」スキルを持つ人材が多く、また、ＤＳを採用しようとした企業のうち、目標としていた人数を確保できなかった企業が５８％に上っている実態が確認された。

今後３年間でＤＳを何人程度増やすかについては、ＤＳ在籍企業の７７％が増員予定と回答した。現在ＤＳがいない企業でも１１％は新規獲得を予定していることが分かった。

ＤＳの需要は今後も拡大傾向にあり、「需給のギャップを埋めていくことが大きな課題である」（データサイエンティスト協会）としている。

塩崎調査・研究委員会委員長は「ＤＳは企業にとって特別な存在ではなく、システムエンジニアやマーケターなどのように、必須の人材になってきている」と指摘。これを踏まえ、「今後も分析できるデータが拡大し、一般の人でもデータが分析できるようになる“データサイエンスの民主化”が進むことで、この傾向はさらに強まっていく」とコメントした。