２輪車ユーザーの高年齢化が進んでいる。日本自動車工業会（自工会）が実施した「２０１９年度２輪車市場動向調査」によると、調査対象となった新車を購入したユーザーの平均年齢が１７年度比２・０歳高まり５４・７歳になった。７０代以上の構成比は同１ポイント増の１２％でプラス。一方、３０代以下は同６ポイント減の１２％に低下した。自工会では２輪車市場の需要喚起を促すため、若者世代の関心の掘り起こしに力を入れているが、高年齢化に歯止めがかからない状況だ。

２輪車のタイプ別にみるとオンロードの１２６―２５０ｃｃは同４・８歳高まり４８・０歳、オンロードの２５１―４００ｃｃは同０・５歳高まり４７・１歳となった。自工会は「３０代以下のユーザーをいかに増やすかは喫緊の課題」としている。

直前使用車の使用年数は同１・０年減の５・５年と短くなった。今後２輪車を乗り続けるかといった継続乗車意向の割合は同２ポイント減の８２％で減少基調。男性３０―５０代はずっと乗り続けたいと考える一方、６０代から７０代以上はあと数年で乗らなくなるといった割合が高まり、体力に自信がなくなった時に保有を止める傾向があることも分かった。

１週間の使用日数は同０・２日減の３・７日とマイナス。月間走行距離も平均では同２６キロメートル減の２３９キロメートルでユーザーの使用状況も鈍化しつつある。購買行動においては、２輪車以外の乗り物と比較検討する割合は同９ポイント増の１７％と増加し、電動アシスト自転車や軽自動車を比較検討する割合が高い。

購入理由ではスクーターは価格が手頃であることや乗り慣れていることが主な理由にあがった。オンロードは乗ったときの爽快感やかっこよさを重視する割合が高い。

１９年度単年度の調査では、２輪車の貸し出しサービスの利用割合は８％にとどまり、そのうちレンタルバイクは９２％、サブスクリプション（定額制）は３％と極めて少ない。カスタムできないことやサービス内容の分かりにくさがあるものの、試乗感覚で利用できることやコストを抑えるなど利用に積極的な回答もあった。

同調査は２年に１度実施。一定期間に国内メーカーの新車を購入した全国のユーザーを対象に、１９年８月２６日から同１０月４日にかけて需要構造や使用の実態などを調査した。４９６７件の有効回答数を分析した。