次世代光通信基盤の構想「ＩＯＷＮ（アイオン）」の実現に向けた動きが本格化してきた。ＮＴＴとソニー、米インテルが米国で設立したＩＯＷＮグローバルフォーラム（ＧＦ）は１６日、富士通やＮＥＣといった６社が新規参加したと発表。今後の目標などに言及する白書も公開した。これに呼応する形でＮＴＴは同日、技術開発のロードマップ（工程表）を示した。通信技術を着実に進化させて社会課題の解決に貢献していけるかが問われる。（取材・斎藤弘和）

ＩＯＷＮは、通信ネットワークから端末まで光を使うことで膨大なデータを迅速に処理する構想だ。ＮＴＴとソニー、米インテルが２０１９年１０月にＩＯＷＮＧＦの設立計画を発表。２０年１月、米国でＩＯＷＮＧＦの法人登録がなされた。

今般、ＩＯＷＮＧＦのスポンサー会員として台湾の中華電信、米シエナ、富士通、米マイクロソフト、ＮＥＣが加入。一般会員として三菱ケミカルホールディングスが加わった。スポンサー会員は運営委員会に参加するなどしてＧＦの運営に関与できる。

ＩＯＷＮＧＦは、ＩＯＷＮの目指す世界や、今後取り組む技術領域に言及した白書も公表した。ＮＴＴはこれを踏まえ、技術開発の工程表を示した。２１年から２３年に、四つの領域で「リファレンス方式」をつくる計画だ。リファレンス方式は技術開発のベースとなる参照モデルのことで、技術者たちはこれを共有しつつ技術の改善に取り組む。

４領域の内訳は大容量低遅延データ通信方式や、情報通信インフラにおけるエネルギー効率の飛躍的向上など。中でも注目株は、データ交換・共有インフラの「コグニティブファウンデーション（ＣＦ）データハブ」だ。ネットワークに接続しているセンサーや人工知能（ＡＩ）分析機器（ノード）間の大容量データの交換・共有を、低遅延かつ効率的に実現できるとの期待がある。

ＮＴＴの川島正久ソフトウェアイノベーションセンタ所長は、既存のサービスを組み合わせて新しい機能を提供するマッシュアップの考え方がＡＩ開発でも広がると予測する。「いろいろなＡＩの共通ＡＰＩ（応用プログラムインターフェース）を呼び出すときに時間がかかってはだめだ」と考えており、ＣＦデータハブがあることでＡＩ開発の促進につながりうるとみている。

もともとＩＯＷＮ構想の目的は、社会のスマート化や持続的な発展への貢献にある。足元では新型コロナウイルス感染拡大の影響でテレワーク活用が進み、通信網の重要性が再認識された。ＩＯＷＮＧＦは技術開発を青写真通りに進め、通信量の増加をはじめとする中長期の課題に対応していけるか。今後の参加企業の拡大状況も含めて注目が集まる。