百貨店、アパレルメーカーが連携しネットと実店舗を融合するオムニチャネル化がジワリと進んできた。高島屋とオンワード樫山は百貨店インショップにタブレット端末を導入、店内にない商品をその場で発注し宅配する仕組みを開始。三陽商会も同社の百貨店インショップに端末を配置、同社のサイトから購入できるようにしてきたが、ブランドのくくりがない平場でも同様の仕組みを順次導入する。衣料品のネット通販が拡大するなか、百貨店のオムニ化は急務となっている。

　高島屋とオンワードのタブレット端末を活用したオムニ化の取り組みはまず高島屋の新宿店と横浜店で始めた。オンワードの「２３区」「組曲」「ＩＣＢ」など５ブランドを対象に、高島屋のショッピングサイト「セレクトスクエア」と在庫情報を共有化、店頭にないサイズや色柄、また他の商品を同サイトから選べるようにした。

　従来は店頭になければメーカーや他の店舗からの取り寄せになり顧客が商品を受け取るまで時間がかかった。端末の導入で販売機会の損失を減らすほか、両社で物流コストを抑制できる。年内をめどに他３店に拡大する。

　高島屋の「セレクトスクエア」ではオンワードだけでなく、すでに５、６のアパレルメーカーと在庫情報の共有化など連携を進めておりメーカー側が店頭に端末を導入すれば他のメーカーともオンワードと同じ取り組みが展開できる状態になっている。高島屋では今期オムニ関連売上高を前期比２割増の１２０億円を目指している。

　一方、三陽商会もＥＣ（電子商取引）サイト「サンヨー・アイストア」用在庫と店頭在庫の完全連携を進めてきており、すでに同社の百貨店インショップにはタブレット端末を導入している。店頭に在庫がなかった場合など端末でも商品を購入してもらい、宅配できるようにしている。

　今後は百貨店のブランド別のくくりがない「平場」でも端末を活用し、同じような取り組みを進めていく。さらに百貨店のＥＣサイトとの在庫連携も視野に入れているようだ。

　アパレルのネット通販は年々拡大しており、経済産業省によると２０１４年で前期比約１０％増の約１兆２８００億円の市場規模となった。

　最近では米調査会社が、米アマゾン・ドット・コムが２０２０年までに現在の米アパレル事業の売上高約１兆９８００億円を６兆４４００億円まで伸ばし、現在同分野でトップの百貨店、米メイシーズを抑えてトップに浮上するという予測を立てたことが話題となった。