日系商用車メーカーの工場で協働ロボットの導入が相次いでいる。ＵＤトラックスと三菱ふそうトラック・バスがエンジンの組み立てラインに試験的に導入したほか、日野自動車は２０２５年度までに大型トラックの部品生産に導入を広げる。人手不足対策の一環にするとともに、単純作業はロボットに任せて人手は次世代対応など付加価値の高い仕事に振り向ける。

　ＵＤトラックスは上尾工場（埼玉県上尾市）の大型エンジンの組み立てラインで協働ロボットを試験導入した。バルブなどの部品を作業者が組み付けしやすいように仕分け作業を支援する。

　三菱ふそうトラック・バスは川崎工場（川崎市中原区）の小型エンジンの組み立てラインで協働ロボットを２台導入した。フライホイールの組み立てや、エンジンに合ったナットやボルトの仕分けを支援する。そのほかの組み立てラインに導入を広げることも検討している。

　日野自はエンジン生産を手がける新田工場（群馬県太田市）でエンジンの検査工程などに協働ロボットを順次導入している。今後、古河工場（茨城県古河市）の大型トラック部品のアクスル（車軸）の組み立てなどで、通信やカメラの活用により安全性を確保した上で、２５年度までに協働ロボットを導入する方針だ。いすゞ自動車も現時点で具体的な計画はないが、将来的な導入を検討する。

　各社が協働ロボットの試験導入などを進める背景には、商用車にも押し寄せるＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）という新潮流がある。例えば電動化では、商用車でもモーターやフレーム、アクスルといった部品の組み立て方など、生産工程の変化も想定される。商用車各社は生産の効率化に向けて新たな工夫が求められるとみて、協働ロボットの活用に動き出す。

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