仮想現実（ＶＲ）がゲームだけでなくイベントや教育用途に広がり始めている。ヘッド・マウント・ディスプレー（ＨＭＤ）の価格は下がり、使い勝手も向上した。ＣＭ制作や人材教育でも事業化が進む。必ずしもフルＣＧのコンテンツを作る必要はなく、制作費を抑えつつ効果を引き出すノウハウが蓄積されている。

ゲーム業界先導

　「ゲーム業界の投資でＶＲを構築するコストが下がった。企業の人材育成など、これまで採算がとれなかった領域にもＶＲが入り始めている」と東京工業大学の長谷川晶一准教授は説明する。長くＶＲを研究してきて「ＶＲは研究としては成熟した。ただ社会実装はまだ途上。コンテンツに仕上げる仕事が残っている」と指摘する。

　ＶＲの普及に向けて作品を作るクリエーターの育成がネックになってきた。まずゲーム業界のクリエーターがＶＲに取り組み、最先端技術を投じた最高級作品（ＡＡＡタイトル）も作成された。現在はＨＭＤの普及台数の制約もあるため、コストを抑えつつ面白いコンテンツが模索されている。そこに映像制作や教材制作などのクリエーターが参入した。

実写式を採用

　企業の人材教育はゲームに比べてコスト要求が厳しい。プロシーズ（大阪府吹田市）の池辺直樹リーダーは「ゲーム業界の制作会社に見積もりを頼んだら桁が違った」と振り返る。同社はｅラーニングを手がける。教育コンテンツのＶＲ化を検討したがＣＧ教材の制作は諦めた。そこで実写式を採用した。

　３６０度カメラの周りで人が演技をする。情報漏えいのリスク教材では、機密書類をコピー機に忘れたり、ピザ配達員がオフィスの中にまで入ってきたりと、リスク事案がカメラの周りで次々と起こる。これをＨＭＤでみて、いくつ見つけられるか競う。

　池辺リーダーは「人が演じればコストを抑えられ、間違い探しは幅広い研修テーマに使える」と説明する。疑似体験としてはＣＧよりもリアルだ。座学のテストにＶＲを使う。約３分のＶＲコンテンツ２０本を２００万―３００万円で制作できる。２０１９年度は１０社への納入を目指す。

スマホアプリ化

　ＣＭ制作の太陽企画（東京都港区）はイベント向けにゾンビ体験ＶＲを制作した。ゾンビになって襲う側と、襲われて撃退する側に分かれて楽しむ。参加者の身体を画像認識してゾンビ映像を重ねる仕組みだ。ＨＭＤや大型ディスプレーにはゾンビとして描画される。

　身体認識が甘く、ときどき外れて本人が見えてしまう。だが「自分の姿が垣間見えるから参加感がある。人を巻き込むイベントとしてはこれが正解」と制作した鈴木智宏ディレクターは説明する。スマートフォンアプリにして配信する計画だ。

　教材やイベントなど、コンテンツに合わせて効果を引き出す工夫がこらされ、各分野で制作ノウハウがたまりつつある。ＶＲは技術開発が業界をリードしてきたが、流れが変わろうとしている。