三洋化成工業と日本触媒は２０２０年の経営統合によるシナジー創出と、既存電池と構造が異なる新型電池事業の拡大で、２０３０年までに売上高１兆円を目指す。両社の２０１９年３月期売上高の単純合算は５１１３億円。増収分の多くは、三洋化成が年内に生産技術を作り込み２１年から量産する全樹脂型リチウムイオン電池を想定し、経営資源を集中投下する。“１兆円企業”として業界で存在感を示す。

　三洋化成の安藤孝夫社長は６日、日刊工業新聞の取材に応じ、新型電池は「安全性やフレキシブル性、生産コスト面などで全固体電池より有利だ。両社の経営統合で事業拡大を加速できる」とした。

　全樹脂型電池は電極を含めてほぼ樹脂。穴を開けても発火せずに折り曲げも可能。日産自動車出身の車載電池開発の第一人者と、三洋化成が７年前から共同研究を開始。ＪＦＥケミカル（東京都台東区）のほか多数の部材メーカーが参画する。

　まずは大型蓄電池や建材、産業機械、飛行ロボット（ドローン）向けなどで売上高１００億円規模、２４年頃から自動車向けも展開し３０００億―４０００億円規模を狙う。