東京工業大学、大阪大学など国立大６校が、工学系教員のスキルを高める活動を広げている。教育や研究マネジメント、産学連携などのスキルを向上させるのが狙いで、他大学への３年間の派遣を約２０人の准教授が経験し、理事候補などに成長した。また授業改善活動のファカルティーデベロップメント（ＦＤ）で、より多くの若手育成を進めている。参加の大学院１１研究科に加え、２０１９年度から九州大学などの情報系が加わる予定だ。

　この６大学工学系人材養成機構（６ＵーＨＡＰＰＩＥＲ）はまず０５年度に、国立大初の共同教員養成として３大学からスタートした。他大学で３年の教育研究に携わるため、研究室スペースの確保、通常の倍の研究費支援、学生を他教員に託すか転学させるかなどのルールを整備。意識の高い若手が対象のため、半分以上が専門に隣接する分野の部局を選んだ。参加が広がる一方、経験者は教授昇任のほか副学長などリーダー層に育ちつつある。

　１０―数十人向けの研修は能動的学習（アクティブラーニング）や英語での授業法、研究室運営などを各大学で実施。北海道大学と阪大では、元企業人による産学連携企画も手がける。大学間の相互利用や、外国大学も加わる教員フォーラムの活用で、１大学に偏らない視野拡大を狙う。

　大学の人材育成は従来、規模の大きい研究室内の徒弟制度に似た形で行われてきた。しかし大学改革をリードする人材を、他大学の異なる環境や文化を体感させながら、組織的・効率的に育成する必要が出てきている。

　同機構ではより若い助教での実施も検討中だ。ただ５年など任期制の助教が多いだけに、短期間での実施など工夫が必要になりそうだ。