ＳＵＢＡＲＵ（スバル）の経営が転換期を迎えた。２０１９年３月期は品質問題の影響で業績が低迷し世界生産は３年ぶりに１００万台の大台を割る見通し。世界販売の６割強を占める屋台骨の米国事業は足元では好調だが、通商政策の先行きが不透明なほか、主力のスポーツ多目的車（ＳＵＶ）を巡る競争が激化する。新たなステージに向けたスバルを追った。

　スバルが初の首位を獲得―。米有力消費者情報誌「コンシューマー・リポート」が２月、２０１９年版の自動車ブランドランキングでこう報じた。ＳＵＶの信頼性や顧客満足度の高さが米消費者から支持されたという。

　主力の米国販売は堅調が続く。１８年に新型車として投入した３列シートの大型ＳＵＶ「アセント」がヒットし、新たにファミリー層の取り込みに成功。１８年通年の米国販売台数は、前年比５％増の６８万１３５台と日産自動車に続く、７位に浮上し、韓国の現代自動車を抜いた。

　ただ、米国事業を取り巻く環境はじわりと変化している。市場は１６年をピークに縮小している上、トランプ政権が保護主義的な通商政策を推し進める。特にスバルが懸念するのは、日米物品貿易協定（ＴＡＧ）の行方だ。

　スバルはノックダウン工場を除き、日本と米国にしか工場を持たない。米国販売の約半分を日本から輸出する。ＴＡＧ交渉の結果、米が自動車輸出の数量規制を課せばスバルは現在の生産戦略を大幅に見直すことになり収益が打撃を受ける可能性がある。中村知美社長は「簡単に答えが出ない非常に難しい問題」と厳しい表情を浮かべる。

　スバルが得意とするＳＵＶを巡る競争激化もある。１９年はトヨタ自動車が新型ＳＵＶ「ＲＡＶ４」を発売するなど各社がＳＵＶの投入を強化する。

　スバルの販売奨励金（インセンティブ）はトヨタや日産など日系他社と比較して低水準で推移するが毎年上昇傾向にあるのも事実だ。スバルの米国事業の成長を支えてきた、「販売台数を追わず、ブランド価値を重視する」（中村社長）戦略がどこまで維持できるかはわからない。

　今後カギを握るのが南部だ。スバルはこれまで４輪駆動車の支持が高い北部を中心にユーザーを広げており、南部に伸びしろがある。現在はブランド戦略が奏功し、徐々にサンベルトを中心とした南部に広がりつつある。２６年３月期までの中期経営計画では南部の開拓を進め、米国でのシェアを１８年の３・９％から５％に拡大することを目指す。

　就任からまもなく１年を迎える中村社長。就任前は約４年間、米国販売会社のトップを務め、現地のディーラーとは現在も電話で直接やりとりするほど良好な関係が続く。米国を熟知する中村社長の采配が問われる。

（文＝下氏香菜子）