外食チェーンや衣料品販売会社などがリサイクルの取り組みに力を入れている。環境問題など社会課題解決を狙い、回収後に再生品を作ったり、別の人に再利用してもらったりするなど選択の幅も広がりつつある。参加者が増えて課題解決の原動力になれば、企業の評価や価値も上がるだけに、取り組みの重要性は増している。

玩具を回収

　日本マクドナルドはハンバーガーなどにプラスチックのオモチャがつくハッピーセットのオモチャリサイクルを５月９日まで実施する。子どもが遊ばなくなったオモチャを店頭で回収、リサイクルし、店舗で使用するトレーなどに再生する。前回の２０１８年２―５月までの活動では、約１２７万個のオモチャが集まった。オモチャを手放したくない子どもは多いが「リサイクルすることで子どもが納得してくれたようだった」（６歳男児の保護者）といった声が届き、「お客さまからの高い評価をいただいた」（同社）という。

古着で難民支援

　ファストファッションのＨ＆Ｍは、古着を袋に入れれば他社製品であっても店頭回収し、１袋につき５００円のショッピングクーポンを配布している。古着は破れていても、ぞうきんであっても布であれば良い。回収後、まだ着られる服は古着として販売し、着られない服は作り直したり、清掃用品にしたりする。再利用が難しい布は織物繊維や自動車業界で制振材、絶縁材などとして利用する。同社では「やらないのは無駄にすること」と言い切る。

　ファーストリテイリングも、ユニクロとジーユー各店で同社製の商品を回収。きれいな商品は難民へ寄贈し、そうでないものは廃棄物固形燃料にして、再利用している。

　オンワード樫山は、全国の百貨店やショッピングセンターなどでオンワードブランドの衣料品を引き取り、毛布と軍手を生産。日本赤十字社を通じて被災者支援などに活用している。

家具中古販売

　インテリア販売のイケアには、室内で使用していたイケア製の家具を査定して下取りし、家具の状態に応じた金額を還元するサービスがある。引き取った家具はメンテナンスをした後に、アウトレット商品として販売している。
（文＝編集委員・丸山美和）