日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽協）が７日まとめた２０１８年の新車販売台数は、前年比０・７％増の５２７万２０６７台となり、２年連続で５００万台を超えた。各社が１８年の夏に販売した全面改良の新車などが好調で、高水準を維持している。ただ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）など検査問題が尾を引き、販売の回復が鈍いメーカーも残っている。

　登録車は同１・３％減の３３４万７９４３台で、３年ぶりにマイナスに転じた。前年比では減少したが、２年連続で３３０万台を超えるなど高い水準を維持しており、自販連は「過去１０年の（暦年の）統計をみても悪くない水準だ」と話す。乗用車は同１・６％減の２８９万５４５４台、貨物車は同１・５％増の４３万８７８７台、バスは同１２・１％減の１万３７０２台だった。

　軽自動車は同４・４％増の１９２万４１２４台と２年連続でプラスとなった。内訳では乗用車や貨物車など全ての項目で前年超えとなった。全軽協は「新型車の効果が続いており、（暦年の統計で）５番目によい数字だ」と評価した。

　１２月単体の新車販売は前年同月比１・７％減の３８万７５２５台で、２カ月ぶりに減少した。内訳は登録車が３カ月ぶりにマイナスとなり、軽が６カ月連続のプラスとなっている。