ＳＵＢＡＲＵ（スバル）の信頼低下が止まらない。５日、ブレーキ検査など完成車検査で不正があった問題で約１０万台を追加リコール（無料の回収・修理）すると発表した。２０１９年３月期の世界生産計画も従来計画から約２万台下方修正する。１日にはエンジン部品の大規模リコールを発表し、安心・安全をうたうブランドイメージの悪化は避けられない。信頼回復に向けた改革の実行が急務だ。

　今回、追加リコールするのは１月―１０月に国内生産した全車種約１０万台。１０月中旬にブレーキ検査などの不正に関し、１７年１２月に生産した約６０００台のリコール実施を発表していたが、その後の国土交通省の立ち入り検査による従業員の発言から、１８年の９―１０月まで不正が続いていた可能性が判明。追加のリコールに踏み切った。リコール費用は約６５億円を見込む。中村知美社長は「再びご心配をおかけし、申し訳ない」と謝罪した。

　完成車検査問題の再発防止などに向け生産を抑制する。世界生産は従来計画比２万２００台減の１０３万５８００台に修正した。内訳は国内生産が同１万５９００台減の６５万６１００台、米国生産が同４３００台減の３７万９７００台となる。

　世界販売は従来計画比で５万９３００台減の１０４万１１００台に見直す。地域別の内訳は精査して公表する。１９年３月期連結業績は減収減益を見込む。エンジン部品の不具合によるリコール費用に約５５０億円計上することが響く。

　スバルはここ数年で世界販売の急拡大に比例し品質問題が増加傾向にあった。一連の完成車検査問題やエンジン部品の大規模リコールも、生産が逼迫（ひっぱく）した状態が続き、法令順守や品質強化に手を回す余裕がなかったことが背景にある。中村社長は「急成長による歪みや気の緩みがあった。品質を担保した開発、生産、購買、サービス体制を徹底していく」と信頼回復に向け決意を述べた。

（文＝下氏香菜子）