要点検の道路標識、AR技術でお知らせ
古川産業が国内初システム発売
古河産業(東京都港区、安永哲郎社長、03・5405・6011)は、拡張現実(AR)を使って道路標識や街灯などの点検作業にかかる手間を省けるシステムを発売した。タブレット端末のカメラを通して作業現場周辺を見渡すと、点検が必要な道路標識などが拡大して表示される。道路付属物の点検にARを応用したのは国内では初めてという。
同システムは、点検する対象物の緯度・経度を入力した「調書ファイル」とタブレット端末に接続した全地球測位システム(GPS)を組み合わせて使う。現在位置に近い点検対象物の写真を、タブレット端末に自動で表示する。道路付属物の点検作業では熟練者が減っているという。同システムを使えば、初心者でもスムーズな点検作業が可能になる。
また同システムは点検現場で調書を作成できるため、作業時間の短縮につながる。道路付属物の点検は一般的に、点検者が視認で場所の特定や対象物の状態をメモし、事務所に戻ってから調書ファイルに入力していた。
システムの価格は非公表。土木コンサルタントなどからの需要を見込む。同社は古河電気工業のグループ会社で、電力・通信ケーブルなどの販売や輸出入を手がける。
同システムは、点検する対象物の緯度・経度を入力した「調書ファイル」とタブレット端末に接続した全地球測位システム(GPS)を組み合わせて使う。現在位置に近い点検対象物の写真を、タブレット端末に自動で表示する。道路付属物の点検作業では熟練者が減っているという。同システムを使えば、初心者でもスムーズな点検作業が可能になる。
また同システムは点検現場で調書を作成できるため、作業時間の短縮につながる。道路付属物の点検は一般的に、点検者が視認で場所の特定や対象物の状態をメモし、事務所に戻ってから調書ファイルに入力していた。
システムの価格は非公表。土木コンサルタントなどからの需要を見込む。同社は古河電気工業のグループ会社で、電力・通信ケーブルなどの販売や輸出入を手がける。
日刊工業新聞2018年8月6日