トヨタ自動車や慶応義塾大学、東京大学などの研究グループは、国のプロジェクトで研究開発を進める自動車エンジンの熱効率が、２０１７年度で４７％以上を達成したと明らかにした。燃料の高効率の燃焼技術や部品の摩擦低減などにより、熱効率はガソリンエンジンが４７・２％、ディーゼルエンジンが４８・６％に達した。今後、実機に技術を導入し、１８年度中に熱効率５０％を達成する。

　熱効率を現状の４０％から５０％に向上させると、大幅な省エネルギー化につながり、自動車産業の競争力向上や温室効果ガス削減目標に貢献する。

　内閣府が主導する戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）の一つである「革新的燃焼技術」プロジェクトで実施。慶大や東大、京都大学、早稲田大学など７９大学が集まり、ガソリン燃焼や損失低減など４分野で研究を進めている。さらにトヨタ自動車やホンダ、産業技術総合研究所などが参加するコンソーシアム「自動車用内燃機関技術研究組合」（ＡＩＣＥ）が連携する。

　ＳＩＰのプログラムディレクター（ＰＤ）を務めるトヨタ自動車の杉山雅則エグゼクティブアドバイザーは１４日、「基礎から実用までの取り組みを大学や企業と行う“産産学学連携”を今後も進め、残り１年で熱効率５０％を達成したい」と述べた。

　プロジェクト内では熱効率向上に向け成果が出始めている。ガソリン燃焼チームは、ガソリン燃焼時に燃焼気体の一部が自着火し、その際の圧力波によりエンジン部品にダメージを与える「ノック」という現象に着目。詳細な反応計算により燃焼気体の状態を予測し、温度や圧力を制御することでノックを抑える可能性を発見した。今後、着火を抑える技術開発につなげる。