通勤中にスマートフォンで見た家具の広告が、帰宅後にタブレット端末に表示されたので購入した―。当たり前に見えるが、複数の情報端末（クロスデバイス）を使う人に最適なタイミングで端末に広告を流すのは簡単ではない。台湾のエイピアは一連の技術を簡単に使える人工知能（ＡＩ）サービスとして展開している。購買行動もデータとＡＩで変わるかもしれない。

　エイピアは、クッキーなどの膨大な情報をＡＩを使って分析し、“インターネット上でのふるまい”の特徴から“対象ブラウザーを持つ人の属性や行動特性”を推定したデータベース（ＤＢ）「クロスＸデータベース」を持つ。分析したユーザーやデバイス数は２０億以上。

　例えば、オンラインショップの運営者は、利用者の情報などとエイピアのＤＢを照合することで、インターネット上のふるまいの類似性から利用者の属性や趣味、行動特性などを推定できる。

潜在顧客を見つける

　さらにＡＩを使った分析ツール「ＡＩＸＯＮ（アイソン）」は、利用者の次の行動を予測したり、ウェブサイトを訪れたことのない潜在顧客を見つけるなど、より高度な分析も行える。

　これを専門家でなくても利用できるサービスとして提供しているのが特徴だ。プロダクトマネジメント担当バイスプレジデントのマジック・ツー氏は、「社内のデータサイエンティストが０人でも、（高度なデータ利用の）旅を始められる」と話す。同社のＤＢを利用する顧客には、データ解析専門の社員のいない企業も少なくない。

　チハン・ユー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「さまざまな企業が革新に追いつくように手伝いたい」と話す。

購入額２５％増加

　仏カルフールで台湾エリアの電子商取引（ｅコマース）を担当するジルベルサ・プレスコット氏は、「エイピアからのデータで、戦略はどんどん変わった」と明かす。ｅコマースの利用者は当初女性が多いと予想していたが、実は実店舗と違って男性客が多く、男性はウェブ上のキャンペーンの効果が高いこともわかってきた。

　カルフールは１６年にエイピアのクロスＸを導入した時はデジタル初心者。経営層の中にはウェブへの投資を疑問視する声もあったが、今では月単位の購入額が２０―２５％増加するなどのＡＩの効果が出ている。

　日本でも、不動産情報サイト「ライフルホームズ」を運営するＬＩＦＵＬＬや、個人間取引マーケットを運営するＧＭＯペパボが、エイピアのＡＩサービスを導入している。

　米グーグルや米アマゾンといった巨大ＩＴ企業は、膨大なデータと高度な解析による果実を獲得し、それ以外の企業との差は開くばかり。特に小売業界ではアマゾンに顧客を奪われるアマゾン・ショックが後を絶たない。

　ツー氏は「（エイピアはショックを）緩和できる」と話す。利用者を知れば知るほど、個人に合わせてアプローチでき、結びつきを強められるからだ。

新進気鋭

　エイピアは、２０１２年設立の若く勢いのある企業だ。日本のソフトバンクグループやＬＩＮＥなどからを含め、創業以来調達した資金総額は約９０億円に上る。スマートフォン利用者が増加すればするほど、ニーズは増えるため、事業拡大への期待が大きくなっている。

　ビジネスを支えるのは人材だ。ＩＴや自動車などの超大手企業がＡＩ人材の獲得を急ぐ中、エイピアは小さな企業ながら世界的なデータマイニングコンテストのチャンピオンなどを抱える。

クリエーティブAI

　豊富な人材から、現行ビジネス以外の研究成果が生まれている。チハン・ユー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、若い女性向けの洋服の写真を２グループに分けて、「人間とＡＩのどちらがデザインしたか区別できますか？」と笑顔で問いかけた。片方は、敵対的生成ネットワーク（ＧＡＮ）に関連した最新研究を基にＡＩがデザインしたものだ。

　ＧＡＮは、本物と同じような内容を作るネットワークと、本物か識別するネットワークが競い合うことで、より高度に真似（まね）したコンテンツを生成する技術。

　エイピアはＧＡＮを使いながら、美しいデザインの事例を学習させて、デザインの能力を真似るＡＩモデルを開発した。デザイナーはＡＩが考えたデザインに自分のアイデアを足すことができる。「クリエーティブＡＩの実現までもう少し」とユーＣＥＯは語る。

　インターネットを取り巻く環境は目まぐるしく変化し、数年前に新しかったクラウドネットワークも今では当たり前だ。「１０年後、ＡＩは生活の一部になり、インテリジェントサービスになっているのではないか」（ユーＣＥＯ）と話し、ＡＩという言葉もなくなる可能性を指摘する。

　ＡＩが購買行動を変えた先に、さらに広いＡＩの世界が広がっている。

（文＝梶原洵子）