**帝人、法人向けアプリ提供
　帝人は１７日、法人向けに従業員の睡眠の傾向を診断・改善するサービス（写真）を始めたと発表した。スマートフォンのアプリケーションソフトやウエアラブル端末を組み合わせて提供し、企業の健康経営を支援する。従業員１００人規模の場合、年間利用料は２００万円程度から。２０２０年度までに累計５００社への提供を目指す。

「スリープスタイルズ　睡眠力向上プログラム」の名称で展開する。全体で８週間のプログラムで、まずスマホのアプリによる診断で睡眠の傾向を「良好」「生活リズム不調型」「睡眠効率低下型」「緊張型」「無呼吸リスク」の５例に分類。リズム不調や効率低下型の人には生活習慣の改善策をアプリが助言する。

緊張型の人には腹部に巻くベルト型のセンサーを使用。同センサーで入眠時の呼吸パターンを読み取り、ゆっくりとした呼吸でリラックスするようにアプリが音声で指示する。無呼吸リスクがあると診断された場合は、睡眠時無呼吸症候群（ＳＡＳ）の簡易検査を別料金で提供する。

KDDI、ホームIoT活用で実証実験

　ＫＤＤＩは人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ（モノのインターネット）を活用し、社員の睡眠状態を改善する実証実験を始めた。睡眠時の心拍数や呼吸のリズムなどのバイタルデータを収集し、ＡＩが分析する。分析結果に応じて温度や湿度、照度を調整したり、スマートフォンのアプリケーション（応用ソフト）で睡眠改善のアドバイスをしたりして、良質な睡眠につなげる。同社は今後、睡眠を軸にした新サービス開発を目指す。

　実証は、企業向けに睡眠改善システムを提供するニューロスペース（東京都墨田区）と共同で１カ月間実施する。社員宅の寝具に、睡眠計測センサーを設置する。分析結果は、ＫＤＤＩが提供する家庭内の多様な機器を操作できるホームＩｏＴサービス「ａｕ　ＨＯＭＥ」と連携。これにより室内環境を睡眠に適した温湿度、照度に調整する。社員はスマホの専用アプリで自身の睡眠状態や「お昼寝するなら１４時頃が良い」といった睡眠改善のアドバイスを確認できる。