高炉４社を合わせた２０１７年度の粗鋼生産量が、２年ぶりに８１００万トンを割り込みそうだ。４社の見通しを合計すると８０５０万トン程度と、１６年度の８１５７万トンを１００万トンほど下回り、１５年度の８０８０万トンとほぼ同水準になる。各社とも工場の事故やトラブルに足を引っ張られた。東京五輪・パラリンピック関連などの需要が盛り上がる中での稼働率の低下は、需要の取りこぼしにつながる。アジアの強豪に対抗する上でも、安定操業が重要課題となる。

　新日鉄住金は大分製鉄所（大分市）の厚板工場で１７年１月に起きた火災事故が響き、生産量が落ち込んだ。同社の１８年３月期連結決算は、台風の影響なども含む生産・出荷面の制約で、経常利益が５７０億円下押しされる見通しだ。佐伯康光副社長は「じくじたる思いだ」と振り返る。

　ＪＦＥスチールも同年８月に東日本製鉄所京浜地区（川崎市川崎区）の転炉設備でトラブルが起き、生産量が伸び悩んだ。日新製鋼は周南製鋼所（山口県周南市）で１５年７月に運転を始めた連続鋳造機の初期トラブルの影響が尾を引いた。

　各社の業績は内需回復を受けた値上げの効果で好調だが、先行きは人口減少などに伴う需要減退で、設備稼働率に下向きの圧力がかかる。ここに事故などが重なれば、固定費が重い装置産業にとって深刻な事態になる。

　トラブルの一因とされるのが、高度経済成長期に導入した設備の老朽化や、熟練工の退職だ。各社もこうした課題への対応に力を注いでいる。

　新日鉄住金は総額６４０億円を投じ、君津製鉄所（千葉県君津市）と鹿島製鉄所（茨城県鹿嶋市）でそれぞれコークス炉の改修や増設を進めている。１８年度上期には室蘭製鉄所（北海道室蘭市）のコークス炉でも１３０億円を投じ、改修工事を始める。

　ＪＦＥスチールも東日本製鉄所千葉地区（千葉市中央区）にあるコークス炉の一部で更新工事に取り組んでいるほか、西日本製鉄所福山地区（広島県福山市）でも１８年度上期からコークス炉の更新作業を進める。いずれも最新設備の導入で操業の安定性やエネルギー効率が高まるほか、低品位の石炭を使えるようになり、原料費も減ると期待している。