医療機器各社が人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ（モノのインターネット）を組み合わせたサービスを相次ぎ商品化する。日立製作所は診断支援の臨床試験を今春にも開始し、富士フイルムは遠隔保守サービスを２０１９年にも実用化する。トプコンも課金型ビジネスを１８年度中にも始める。高齢化を背景に医療機器の世界市場は拡大しており、世界レベルで開発競争が激化しそうだ。

　日立製作所はコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）などの画像を集め、ＡＩで脳や肺などの診断を支援する。臨床試験を今春にも開始し、１８年中に薬事申請する方針だ。また総合診療医の診断支援技術の開発も進める。

　富士フイルムは内視鏡や超音波診断装置などの使用状況をＡＩで分析して、遠隔で故障を予知する試験を年末にも開始し、１９年にも実用化する方針だ。稼働停止を未然に防ぎ、医療現場での業務の効率化につなげる。

　トプコンもＩｏＴ事業を進める専門会社を１７年に米国で設立。医療機関にある光干渉断層計（ＯＣＴ）などの眼科医療機器をつなぎ、診断を支援する。１８年度中に課金モデルを確立して、サービス展開を始める予定だ。

　医療機器のＩＴ活用は欧米企業も意欲的だ。米ＧＥヘルスケアは画像診断装置へのＡＩ導入を加速するため、米半導体大手エヌビディアと提携した。オランダ・フィリップスの日本法人、フィリップス・ジャパン（東京都港区）はソフトバンクと組み、ＡＩやＩｏＴを活用した製品・サービスの開発、実証実験に取り組む。

　医療機器の世界市場は約４０兆円で年率５％の成長が期待される。「ＡＩやＩｏＴなどのデジタル技術が医療現場を変えるドライバーになる」（日本医療機器産業連合会の渡部真也会長）とみられており、厚生労働省もＡＩ開発の重点領域として画像診断支援など６分野を選定した。