―２０１８年の事業環境をどう予想していますか。
　「１７年ほどの追い風が吹くかどうかだが、強く吹くと期待するのは危険だ。１６年までに事業拡大・事業安定化策を多く打ってきたことに追い風が相まって、１７年は潮目が変わった感覚だ。せっかく変わった潮目をしっかりととらえて、さらに前に進めることが１８年の課題だ。顧客別では情報関係や自動車関係は成長していく」

　―その追い風の中心である石油化学の市況見通しは。
　「米シェールの影響はかなりの部分を市場の成長で吸収されると見ている。ただ、大分コンビナート（大分市）は４年に１回の定期修理がある。定修がなくても、１８年は前年ほどのスプレッド（利ザヤ）はなくなるが、通常の良い環境下での事業運営はまだ続けられる」

　―１９年１２月期からの次期３カ年計画で営業利益累計２０００億円を目指す方針を示しました。
　「１８年はその２０００億円に向けた準備期間だ。現３カ年計画で累計１４３０億円を示していて、その前の３年間が同約８００億円だった。２０００億円は追い風を全く考慮しない数字で、基本的にオーガニックな成長で達成できる」

　―１７年１０月に同業で電炉用黒鉛電極大手の独社を買収しました。今後はシナジーをどう追求していきますか。
　「変動の激しい電極で利益を安定化することが重要だ。顧客との交渉以外で我々内部でできることは、両社の製造や運営、管理上のベストプラクティスを広げる。欧州、アジア、米国で同じ規模の生産能力を持てるようになって、市場も同規模なのでバランスの取れた形になった」

　―１８年の主な設備投資案件は。
　「成長加速・優位確立事業が戦略投資の中心だ。ほかに大分の定修で少し維持・更新投資も行う。稼働安定化が課題の大分は輸出が多いのが特徴で、もう少し誘導品による自家消費比率を高める必要がある。いつでも出せる開発済みの新規誘導品を複数持っていて、そのうち一つが１８年にいけるのではないか」

（聞き手＝鈴木岳志）