石油化学大手は化学工場の設備点検にドローン（飛行ロボット）を活用する。旭化成は２０１９年の定期修理に合わせて導入する。出光興産はベンチャー企業と組んで実証試験を実施した。熟練作業者が減少傾向にあるほか、高所の点検は危険な作業があり、ドローンの活用余地は大きい。経済産業省も１７年度からＩｏＴ（モノのインターネット）やビッグデータ（大量データ）の活用に積極的な事業所の認定制度を始めるなど、化学工場のスマート保安を推進している。

　旭化成は水島製造所（岡山県倉敷市）の定期修理時にドローンを活用する。高さ１００メートル超の自家発電の煙突など高所で、設備外観の診断に使う計画。高所作業に必要な足場が不要でコスト削減につながる。

　出光興産は自律制御システム研究所（千葉市美浜区）と共同で、千葉工場（千葉県市原市）でドローンのデモ飛行を行った。フレアー設備（廃ガス燃焼設備）を高さ２５メートルで撮影し、検査適用の可否を調査。今後、実運用に向けた実証試験を検討する。

　三菱ケミカルも水島事業所（岡山県倉敷市）で、ドローンにより蒸留塔の外観を確認できるかを試験した。実用性のある鮮明な画像を得られており、他事業所でもドローン活用を検討する。

　日本では航空法により、ドローンを人口集中地区で飛ばす際には国土交通省の許可が必要だ。危険物を多く扱う化学工場内での飛行承認には、通常より許可が下りるのに時間がかかるとされる。現状は敷地外の道路で試験飛行するケースもあり、本格導入には解決すべき課題が残る。

　一方で全国の石化工場は老朽化が進み、メンテナンス負担の増大が大きな経営課題だ。政府の規制緩和などの動向も注視しつつ、各社はプラントの安心・安全操業に向けて先端技術を活用する。