電子部品５社の２０１６年４―１２月期連結決算が３１日までに出そろい、３社が営業増益となった。１６年１１月以降の円安が追い風となり、スマートフォン向けを中心に売り上げを伸ばした。米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」の生産減などが響いたが、中国向けの受注が拡大。営業増益のほか、業績予想の上方修正も相次いだ。特定顧客に依存しない収益体制の構築が奏功している。

　１６年４―９月期は円高に苦しめられたが、１６年４―１２月期は円安を受けて業績が回復。村田製作所を除く４社が１７年３月期連結決算業績予想を上方修正した。

　ＴＤＫは中国でスマホ向け二次電池の販売が２倍に伸びた。「生産数ベースでは２倍以上。電池を生産する工場もフル稼働の状態だ」（山西哲司執行役員）。また米クアルコムとの高周波事業を事実上譲渡することから、１７年３月期に譲渡益約１４９０億円を計上する。

　京セラは１月以降も水晶部品やパッケージ部品の事業が伸長。競争が激化している中、電子部品全体の１７年３月期業績は前期と同様に高い水準になる見通し。１７年度は「既存の大手だけでなく、中国スマホ向けも伸びる」（青木昭一取締役執行役員常務）としている。

　減収、営業減益となった村田製作所もスマホ分野では、ＬＴＥ端末向けの１７年３月期売上高が前期比約１９％増を予想する。藤田能孝副社長は「ほぼ計画通りに推移している」と説明。１７年度以降は新事業・製品に期待を寄せる。またアルプス電気は触覚デバイスや仮想現実感（ＶＲ）向け製品が１７年度以降に貢献するという。

　日本電産は新事業の創出だけでなく「働き方改革」を推進する。「有力な人材の発掘をどうするか考える」（永守重信会長兼社長）と語る。

　一方、懸念材料もある。トランプ米大統領が過度なドル高を牽（けん）制しているほか、米国での生産を重視する方針を打ち出している。為替への感応度が高い電子部品各社にとって悩ましい問題だ。

　アルプス電気は「規制が厳しくなればメキシコ工場の生産を欧州の工場へ移管することも検討する」（気賀洋一郎取締役）と対応を模索している。
（文＝渡辺光太、大阪・錦織承平、京都・園尾雅之）