日刊工業新聞社が実施した研究開発（Ｒ＆Ｄ）アンケート（有効回答２３９社）によると、２０１６年度の計画を回答した１８４社の研究開発費合計は、１５年度実績比２・５％増と、７年連続の増加となった。一方で１０位以内の企業のうち、半分の５社が前年よりも研究開発費を減らすと答えた。重点事業には研究投資を投入する一方で、事業の統廃合や投資案件の選別により全体では投資額を抑える企業も増えてきた。

　力を入れる研究開発分野として全体の７０％近くが「環境・エネルギー」と答えた。一方で「ロボット／人工知能（ＡＩ）」や「安全・防災」などは３０％以下にとどまった。

　また、研究開発を支える人材について、回答企業の約４０％が今後数年間で研究開発人材を「増やす」と答えた。大学の理系人材を採用する際の選考で重視している点として「コミュニケーション能力」を約８０％が挙げた。一方で、約３０％が採用した理系人材のコミュニケーション能力に不足を感じていることが明らかになった。


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