鍛圧機械３社は２０２６年３月期連結業績予想で全社が増収を見通す。豊富な受注残が下支えし、製造回帰が進む米国などで堅調な受注を見込む。一方、利益面では為替の円高が逆風となり、トランプ米政権の関税措置も一定程度利益を押し下げるとみる。ただ買収が業績を押し上げる見通しで、不透明な市況の中で成長を目指す。

「トランプ関税の影響で設備投資が様子見モードになってしまった」。アイダエンジニアリングの鵜川裕光常務執行役員は２５年１―３月期の受注高が前年同期比４７・４％減少した背景をこう指摘する。一方で米国関税の影響は一時的とみて、前期比１５・０％増の７２０億円を見込む２６年３月期の受注高予想にはほぼ織り込まなかった。その要因について鈴木利彦社長は「米国の生産は増加傾向にあり、（プレス機の）レトロフィットから始めて生産効率を上げ、それでも足りない場合は設備投下していくような動きがある」としている。

売上高ではアマダは米国関税による５％程度の下振れリスクを織り込むが、高水準の受注残などから同２・１％増の４０５０億円と過去最高を予想。コマツ産機（金沢市）は自動車産業向け大型プレス機の増加などで同１５・４％増の６６３億円を見込む。アイダエンジは同２・６％増の７８０億円を予想。うちプレス機の売上高で５４０億円を見込み、「その９０％近くは受注残からあがる」（鵜川常務執行役員）計画だ。

営業利益では為替の円高が利益を圧迫する。アマダとアイダエンジは共に２６年３月期の想定為替レートを１ドル＝１４０円（前期は同約１５３円）に設定。他の通貨を含めた為替影響はアマダが６０億円、アイダは２億５０００万円それぞれ利益を押し下げるとみる。

米国関税の影響では１０％の相互関税が１年間適用された場合、現地生産比率が約５割のアマダは約２５億円利益を押し下げると試算。関税の上昇分は原則販売価格に転嫁する方針で、山梨貴昭社長は現状の感触から「８割程度を補える」とみる。アイダエンジは米国向けプレス機をマレーシアや日本から、現地生産機の一部部品を米国外から輸入しており、１億５０００万円の利益押し下げを織り込む。

ただ米国には板金加工機の現地メーカーはなく、プレス機の現地メーカーも一部に限られ、鍛圧機械を輸入に頼る構造という。アイダエンジの鵜川常務執行役員は「現地生産している分、他社と比べ競争力が高く、価格転嫁しやすい状況にあるのではないか」との見方を示す。

買収も業績を押し上げる。アマダは５月に連結子会社化したエイチアンドエフ（福井県あわら市）が売上高を２２５億円、営業利益を１０億円それぞれ押し上げると予想。アイダエンジも４月に自動化装置を手がける米ＨＭＳプロダクツを買収し、営業利益を１億円程度押し上げるとみる。アマダは７月に半導体関連基板の加工機を手がけるビアメカニクス（神奈川県厚木市）の買収も予定。同社を完全子会社化した影響を踏まえた業績予想を２５年４―９月期までに見直す予定で、収益の上振れが見込まれる。

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