いすゞ自動車は２０２３年３月をめどに電気自動車（ＥＶ）小型トラックを市場投入する方針を固めた。ディーゼルエンジン車と同一プラットフォーム（車台）を採用し、量産効果でコストを抑える。将来は電池容量を複数用意し、顧客が目的に合わせて柔軟に選べるようにする。藤沢工場（神奈川県藤沢市）で量産する。同社がＥＶトラックを発売するのは初めて。国内では三菱ふそうトラック・バス、日野自動車が小型ＥＶトラックを発売済み。商用車トップシェアのいすゞが参入することで普及が加速する見通しだ。

いすゞが来春発売するのは小型の「エルフＥＶ」。ディーゼルエンジン車と同じラインで混流生産する。部品や車体設計を共通化したことで、ＥＶトラック専用ラインが不要。架装もディーゼル車と同じ方法で施せる。生産設備への投資を抑え、ＥＶの課題であるコストを下げる。航続距離は１５０キロメートル程度を想定する。電池は韓国ＬＧエナジーソリューションから調達する公算が大きい。

いすゞは１９年１月から２２年１月までの約３年間、航続距離が１００キロメートルのエルフＥＶを使って実証を実施。モニター車１３台を使用し、コンビニ配送や宅配などでの使い勝手を検証した。モニターで顧客のニーズや走行データ、充電時間などの情報を集め、今回の製品開発に生かした。

他社に先駆けて１７年に小型ＥＶトラックを国内販売した三菱ふそうは、２３年春にラインアップを拡充する。これまで航続距離が１００キロメートルだけだったが、新型車両は航続距離が８０キロ、１４０キロ、２００キロメートルの３タイプを用意する。２２年６月に発売した日野自は航続距離が１５０キロメートル。海外では独ダイムラートラックが大型ＥＶトラックを開発している。

脱炭素でＥＶトラックの需要は広がる見通し。ヤマトホールディングス（ＨＤ）は３０年までにＥＶ車両を２万台導入する。佐川急便は保有する軽自動車７２００台を全てＥＶに切り替える。日本政府は４０年までに小型商用車の新車販売を全てＥＶをはじめとする電動車などにする目標を掲げる。