通常より少し高い４０度Ｃ程度で活動する「耐熱性微生物」を使ったエタノール生産で、山口大学中高温微生物研究センターが注目されている。熱に強い微生物なら水冷の設備・運転コストが不要で、食品工場では廃棄物を原料にした再生可能エネルギーで工場プラントを稼働、脱炭素が進められると期待する。日立製作所や日清食品ホールディングスなどとのプロジェクトが、環境省の事業に採択されて進み始めた。（編集委員・山本佳世子）

環境省のプロジェクトでは工場のオンサイト発電システムを狙う。山口大が耐熱性微生物によるエタノール生産と、濃縮の膜分離プロセスを開発する。このバイオ燃料由来の水素で発電する固体酸化物形燃料電池（ＳＯＦＣ）は、九州大学とエフ・シー・シーが担当する。日清食品が製麺工場の廃棄物提供とエネルギー利用を検証し、日立が全体のシステム最適化を図るスキームだ。

日本が得意とするアルコール発酵は発熱反応で、微生物が快適な２０―３０度Ｃを保つため、水冷のジャケット付き容器・ユニットの設備や運転のコストがかかる。しかし４０―４５度Ｃを好む耐熱性微生物なら冷却が不要だ。さらに同大は生成エタノールの濃縮に工学部の技術を利用する。同大の膜分離法は一般的な蒸留法に比べ、濃縮エネルギーを抑えられることを確認している。

同センターは約２０年の歴史の中で、「タイ・カセサート大学をはじめ東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）との共同研究などで分離・保有した、耐熱性微生物株のカルチャーコレクションがある」と山田守センター長は強みを強調する。

これにより日立とは、旭酒造（山口県岩国市）の廃棄物、酒かすを使ったエタノール発酵・発電にも取り組んでいる。

ＡＳＥＡＮでの実用化の検討も進む。複数の工場をへき地に抱えるある日本企業は、地産地消エネルギーと脱炭素に期待する。日本の商社は同大の微生物コレクションに関心があるという。今後は気候変動に対する耐熱性遺伝子の研究などにも、社会の関心が寄せられそうだ。