大阪大学は、外国人や若手、女性研究者らを、研究マネジメントの専門職「リサーチ・アドミニストレーター」（ＵＲＡ）が支援する仕組みを整備した。研究でハンディの多いこれらの人材のため、論文投稿やホームページ作成などを支援する。特に外国人向けの英語による研究費申請マニュアルと説明会の効果が大きいという。研究力向上につながる研究者の多様性を、ＵＲＡが広げる点は注目を集めそうだ。

　阪大は２０１３年度開始の文部科学省の支援事業「研究大学強化促進事業」に採択され、マイノリティーの研究者の支援をＵＲＡ活動の柱の一つに据えた。

　１６年度までに英語論文投稿での対応など１０５件、研究者情報のデータベース活用やホームページ作成など情報発信で３８件を支援した。

　特に外国人研究者は、日本の研究費助成の仕組みや用語の理解が不十分のため、日本人研究者と同等のスタートラインに立っていないと判断。同省の科学研究費助成事業や特別研究員への申請マニュアルを、ＵＲＡが英語で作成した。さらにセミナーや個別の申請書作成の支援を英語で手がけるなどした。

　興味深いのは“学内特区”的に動いてきた同大の「免疫学フロンティアセンター」がモデルになったことだ。同センターは別の同省支援事業「世界トップレベル研究拠点プログラム」（ＷＰＩ）の一つで、外国人が３割超という環境にある。

　そこで「ＷＰＩでの支援ノウハウを全学に展開した」と八木康史理事・副学長は説明する。

　同大は研究力強化や部局の活性化に向けて、大学本部が人事をリードする教員ポスト確保を進めている。２１年度までに若手・女性・外国人採用のポスト１００人分を配分する計画だ。今回の手法との連動による効果が期待されそうだ。
（文＝山本佳世子）