日経記者がプロジェクトチームで総力取材『免疫革命 がんが消える日』

<情報工場 「読学」のススメ#29>末期がんに効く「夢の新薬」オプジーボ

 1981年から35年連続で日本人の死因第1位は「がん」である。もっとも、恐るべき「不治の病」というイメージは日本だけでなく世界中に定着しているだろう。  がんは英語で星座の「蟹座」と同じく「Cancer」という。これは諸説あるが、乳がんの形状が脚を広げた蟹に似ていたことに由来するといわれる。日本語の「がん」の起源である中国語の「癌」は「岩」とも書かれたようで、やはり乳がんの固いしこりを表す言葉だったようだ。  こうした乳がんのしこりのようにがんに侵された部位を取り除く外科手術が、代表的ながんの治療法だ。その他に薬物(抗がん剤)、放射線照射があり、この三つが「三大療法」と呼ばれる。  このうち抗がん剤による治療は副作用が大きく、患者に身体的・心理的にたいへんな負担をかける。また、末期がんになると抗がん剤も効かなくなることが多い。  だがここにきて、副作用が少なく、末期がんに抗がん剤よりはるかに高い効果がある薬が登場した。「オプジーボ(一般名ニボルマブ)」である。日本の小野薬品工業と米国大手ブルストル・マイヤーズスクイブ(BMS)が共同開発し、2014年9月に日本国内での販売を開始している。  本書『免疫革命 がんが消える日』は、「夢の新薬」として話題を集めるオプジーボについて、日本経済新聞社の医療担当専門記者によるプロジェクトチームが総力を挙げて取材したリポートである。  オプジーボは当初、皮膚がんの一種である悪性黒色腫(メラノーマ)の治療薬として認可を受けている。メラノーマの場合、既存の抗がん剤では、がん細胞を小さくする「奏功率」は7~12%程度だ。しかし、オプジーボならば約23%とおよそ2倍になる。  2015年12月からは非小細胞肺がんにも使用が認められるようになった。末期の肺がんの奏功率でも、抗がん剤が約1割に対してオプジーボは倍の約2割まで高まる。  オプジーボによるがんの治療メカニズムは、抗がん剤とは根本的に異なる。抗がん剤は、がん細胞を直接攻撃し消滅させることをめざすが、オプジーボは人体に本来備わっている免疫機能を活用する。  免疫は日常的に、人体に悪影響のあるウィルスや細菌、初期のがん細胞などを攻撃し、退治している。そのおかげで私たちは健康を維持できているのだ。  ところが、悪性のがん細胞は、その免疫の働きにブレーキをかけてしまう。強盗がヒーローの手足をしばるようなものだ。そこでオプジーボは、そのブレーキを外す、つまりしばられたロープを解いてあげる。そのおかげで免疫の本来の働きができるようになり、がんが退治されるのだ。  免疫の動きを止めるブレーキは、免疫チェックポイント分子「PD-1」と呼ばれている。1992年に京都大学の本庶佑教授(現在は京都大学名誉教授、先進医療振興財団理事長)の研究チームによって発見された。この世紀の発見により、本庶氏は毎年のようにノーベル賞受賞者候補に名前が挙がる。  抗がん剤は、攻撃対象のがん細胞が強ければ効かない。しかも、がん細胞のみをピンポイントで攻撃できないため、周囲の健康な細胞にも損傷を与えてしまう。重篤な副作用が生じるのはそのためだ。  一方オプジーボは、もともと攻撃力のある免疫を働けるようにするため、強いがん細胞にも勝てる可能性が高くなる。免疫はがん細胞を狙いを定めて攻撃できるので、副作用も少なくなる。  免疫という身体がもともと備えている機能を働かせるという点で、オプジーボは、漢方などの東洋医学に通じるものがあるのではないか。日本人研究者や日本企業が開発の中心になっていることからも、意識しないまでも東洋的な発想が入っていると推測される。東洋医学と西洋医学の融合によって、これまで救えなかった多くの命が助かるようになったともいえるのだ。 <次のページ、政府が薬価引き下げに踏み切ったことは正しかったのだろうか>  オプジーボに関しては、その薬価の高さも話題になった。2016年4月時点では100ミリグラムあたり約73万円。財務省の財政制度等審議会(財制審)における試算では、体重60キログラムの非小細胞肺がん患者に投与する場合、年間3500万円にも達する。肺がんの死者は7万7000人だがその6割強の5万人がオプジーボを1年間使うと仮定すると、薬代だけで1兆7500億円にのぼる。その大部分を国が負担することになる。  この試算に驚いた政府は、薬価改定のスケジュールを前倒ししてまで、引き下げに動いた。結局、2017年2月からオプジーボの薬価は半分になった。  だが本書は、国立がん研究センターのデータなどを根拠に、オプジーボの値段が「突出して高いわけではない」とも指摘している。そもそも最大の功労者である本庶名誉教授も「オプジーボは高すぎる」という議論には疑問を呈しているのだ。  本庶氏は2016年6月、「京都賞」受賞時の記者会見の席上で質問に答え、「年間3500万円などという試算はありえない数字」と断言した。1年間未満の投与で十分な患者も多いからだという。またオプジーボは人体本来の免疫の力を利用するため、効果に持続性がある。さらに、他の治療法を試さなくても済むために、その分治療費を節約できる。  薬価が半分になると、製薬会社の創薬への意欲を削ぐことにもなりかねない。小野薬品工業はオプジーボの成功で収益を上げたが、中小企業だ。薬価が半分になることは、経営に少なからぬ影響を与えるだろう。  もし経営が行き詰まり、同社のオプジーボの開発・改良がストップすれば、救えるかもしれなかった多くの命が失われるかもしれない。また、現状でも海外の大手製薬会社が続々とオプジーボの競合に名乗りを上げてきており、せっかくの日本企業の競争優位が消える可能性もある。  本庶氏のような専門家の意見が入れられず、政府が薬価引き下げに踏み切ったことは正しかったのだろうか。この件に限らず、専門家の見解が軽視される風潮は決して良い結果をもたらさないのではないか。医療面での国際競争力、そして人命に関わるだけに、今後、より慎重な議論が望まれるところだ。 (文=情報工場「SERENDIP」編集部) 『免疫革命 がんが消える日』 日本経済新聞社 編著 日本経済新聞出版社(日経プレミアシリーズ) 192p 830円(税別)

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