カメラ業界２位のニコンが、復権に向けて身を切る姿勢で挑んでいる。１０００人超の人員削減に続き、ユーザーの期待が大きかった高級コンパクトカメラの発売を断念した。足元の業績は堅調だが、主に薄型ディスプレー（ＦＰＤ）露光装置に支えられたもので、数年先は心もとない。売上高の大半を占めるカメラ事業の立て直しが急務だ。

　「ＤＬを買いたかったんだけどな」。都内に勤める５０代の男性は、残念そうにつぶやいた。ニコンが発売中止を決めた「ＤＬシリーズ」などの高級コンパクトカメラは、縮小するカメラ市場の中で安定した人気があり、単価も高い。

　「英断だ」（カメラ大手役員）という声がある一方、ニコンの強みを発揮すべき分野であるため、「発売中止は理解に苦しむ」（国内証券シニアアナリスト）と厳しい声も上がる。ＤＬは２０１６年６月発売予定だったが、画像処理用の集積回路に不具合があり発売を延期していた。「販売店も、ほぼ準備を終えていたのでは」（別の競合メーカー幹部）と見られている。

　市場とニコンの乖離（かいり）は他にもある。拡大しているミラーレスカメラ市場に十分に商品を出せていない。３６０度を撮影するアクションカメラはスマートフォンとの接続性で評判が悪く、計画の半分にも届いていない。

　カメラなどの映像事業は同社の売上高の半分以上を占め、ブランドをけん引してきた。期待を裏切る負の連鎖を早く断ち切らなければいけない。

　映像事業を担当する御給伸好常務執行役員は、「発売中止には責任を感じる。しかし、やむを得なかった」と険しい表情で語る。もし、商品を出して期待を下回れば、ユーザーを裏切ることになる。苦渋の決断だった。

　映像事業において、取るべき戦略はシンプルだ。御給常務執行役員は、「基本性能や質感がしっかりした『ニコンだな』と思ってもらえるものを出す」と話す。ブランド力を生かせる中・高級一眼レフや交換用レンズ、ミラーレスカメラを強化する。ミラーレスは早期に品ぞろえを増やす。ＤＬのような高級コンパクトも将来の可能性を残すが、「慎重に判断する」（御給常務執行役員）という。

　課題は、ＤＬやアクションカメラで起きた開発遅れにつながるリソースの配分ミスや、ユーザーが求める条件とのずれをなくすことだ。「商品化プロセスを抜本的に見直す。近道はない」（同）。ただ、ガジェット系製品は効率化だけでは立て直せない。ヒットを生むため、おもしろい商品を多く生み出す工夫が求められる。