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10年前、浦和レッズは本気で“親離れ”を目指していた

三菱自動車が株式一部売却へ。本当の親元に!?
 三菱自動車はサッカーJ1の「浦和レッドダイヤモンズ(浦和レッズ)」を運営する子会社の株式を売却する方針を固めた。保有株は三菱重工業に売却する方向とみられる。三菱自は月内にも「横浜F・マリノス」の運営会社を傘下に持つ日産自動車から出資を受ける予定。Jリーグは複数のクラブを子会社や関連会社とすることを禁止、規約に抵触する恐れがあった。

 実は10年前に浦和レッズは当時のクラブ幹部が、地域クラブを目指し本気で三菱自からの“親離れ"を画策したことがあった。しかし、三菱自の益子修社長(現会長兼社長)がそれを跳ね返した。今回も三菱自の出資比率は下がるが、三菱グループにとどまることになりそうだ。もともとレッズの母体は三菱重工のサッカー部でもある。

“三菱色”が薄まることに根強い反対意見


 三菱自動車はサッカーJリーグ「浦和レッドダイヤモンズ(浦和レッズ)」の親会社として引き続きサポートする方針を明らかにした。レッズは埼玉県の地元企業、行政、サポーターらを引受先として約5億円の第三者割当増資を計画、三菱自からの独立を目指していた。ただ三菱自はレッズが国内屈指の人気チームでブランド価値は必要不可欠と判断した。増資内容も再検討されることになりそうだ。

 レッズを運営する「三菱自動車フットボールクラブ」の資本金は1億6000万円。三菱自が50%超、そのほかは、さいたま市、埼玉県、スポンサー企業などが出資。レッズの06年1月期の売上高は約58億円、経常利益は3億円台。以前は三菱自から損失補てんを受けていたが、収入増で02年度から黒字化し、昨年3月には損失補てん契約を解除、クラブ運営は独立採算制に移行した。

 レッズは売り上げ規模に対し過小資本。さらに今後のチーム強化と地元密着を進めるため、早ければ6月中の増資を目指し、レッズの犬飼基昭社長と三菱自の益子修社長が意見交換を重ねてきた。レッズ側の増資計画では、三菱自の出資比率は30%台半ばに下がり、独立経営になる。

 ただ三菱グループ内にはレッズの“三菱色”が薄まることに根強い反対意見もあった。三菱自側では地域密着は尊重しつつ、同社の経営環境が改善したこともありレッズの支援を継続する。

 三菱自出身で今回の増資計画を強力に推進してきたレッズの犬飼社長は6月末で社長を退任(Jリーグ専務理事に就任予定)。新たに増資を計画する場合は、三菱自が一定額を引き受けることも考えられる。現在、Jリーグの大半のクラブは親会社からの支援を受けており、初の”親離れ“として注目されていた。

日刊工業新聞2006年5月31日



ポラスなど7社が主要スポンサーに


 浦和レッドダイヤモンズ(さいたま市緑区、淵田敬三社長)は1月13日、埼玉スタジアム2002(さいたま市緑区)で会見し、ポラスグループのポラス(埼玉県越谷市)など7社がサッカーJリーグ・浦和レッズの2016シーズンのトップパートナー(主要なスポンサー)になると発表した。また、クラブ史上初のボーダー柄を採用した新ユニホーム(写真)も公開した。

日刊工業新聞2016年1月14日



三菱UFJニコス、スマホ用アプリ開発


 三菱UFJニコスは、専用のインターネット通販ポータルサイト経由で支払うとポイント還元率が上がる「VIASOカード」の申し込みを支援するスマートフォン用アプリケーションを開発し、利用できるようにした。新規申込者の手間を軽減し、会員の拡充を進める。

 「iPhone(アイフォーン)」と「アンドロイド」に対応した。VIASOカード、浦和レッズVIASOカード、マイメロディVIASOカードが対象。新規申込者は同アプリをダウンロードし、スマートフォンのカメラ機能で、運転免許証など本人確認書類を撮影。アプリから暗号化された情報が同社に送られる。従来は必要だった書類の郵送手続きが不要になる。

日刊工業新聞2016年6月17日



キリン、浦和レッズのビールを発売


 キリンビールマーケティング埼玉支社(さいたま市大宮区)はサッカーJリーグ、浦和レッズのエンブレムをデザインしたビール「キリン一番搾り 浦和レッズ公式ビール記念デザイン缶・びん」を6月21日に発売する。

 8月までの期間限定商品で、缶の消費税込み価格は224円前後。350ミリリットル缶と中びんで展開する。Jリーグのチームの公式ビールは、キリンビールとしては初。埼玉県内の飲食店やスーパー、コンビニエンスストア向けに缶2万8000ケース(1ケースは350ミリリットルの24本換算)、中びん3000ケース(1ケースは中瓶20本換算)の販売を目指す。

日刊工業新聞2016年3月2日


日刊工業新聞記者
日刊工業新聞記者
レッズは三菱自動車の子会社ですが、三菱グループが自社商品などを通じて支援しています。地元企業もスポンサーに名を連ねており、オーナーが変わるとしても企業には支援を続けて欲しいものです。

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