東京医科大学と工学院大学は２１日、患者の体にかかる負担を小さくする低侵襲の治療法や診断装置の開発に向けて共同研究を始めると発表した。東京医科大の医学分野の研究と、工学院大の機械工学や映像工学分野の研究の強みを融合。人工股関節の耐用年数を予測するシミュレーターの開発や、放射線治療の高精度位置決め装置の開発など７件の共同研究に取り組む。

　同日、都内で会見した東京医科大の鈴木衞（まもる）学長は「検査や治療の低侵襲化には工学系の専門家との共同研究が必要」と連携の意義を説明し、「今後３年間をめどに何らかの成果を生み出したい」と見通しを示した。工学院大の佐藤光史学長は「工学分野の可能性を広げたい」と共同研究の発展に期待を寄せた。

　東京医科大は創立１００周年事業の一環として、４月に低侵襲医療開発総合センターを設置。同センターのロボット・診断治療装置開発部門が両大学の共同研究の受け皿となる。