デンソーは２０２０年をめどに世界全１３０工場にＩｏＴ（モノのインターネット）を導入する。生産性３０％向上を目指す。工場だけでなく生産準備部門にも導入し、その後は仕入れ先も“つなぐ”範囲に加える。ＩｏＴはドイツ勢、米国勢が先行する。デンソーは両者の進んだ技術を取り入れつつ「人の知恵を引き出す」（有馬浩二社長）ことで特徴を出す考え。

　デンソーは現時点でのＩｏＴの取り組みについて「（欧米勢と比較して）遅れている」（山崎康彦常務役員）との認識を示した。

　ＩｏＴ活用により、まず「ＱＣＤの観点で今までとは違うレベルに上げる」（同）。生産設備の突発故障や製品不良を限りなくゼロに近づける。また、つくる製品が違う工場間でも「カイゼン」の情報共有ができカイゼンの質や量の向上につながる。

　導入に当たっては日本の本社だけでなく欧州と米国でも専門チームを発足し、ドイツや米国のベンダーとも組んで進める。まず１６年度末をめどにモデルケースとして同じ製品を生産する国内２工場と北米１工場をつなぎ、メリットや課題を洗い出す。１８年には全１３０工場をつなぎ、２０年には実際にメリットが出る体制を構築する考え。

　「この規模でつなげるのは世界でも例がないのでは」（同）という。並行して生産準備部門もつなげる。「理想は製品図面から設備図面が勝手にできること」（同）とし人の介在を省く。一連のＩｏＴ導入にかかる投資額は「巨額になると思うが試算中」（同）とした。

　仕入れ先の導入については「負荷にならないように進める」（同）考え。デンソーのＩｏＴは人をいかに生かすかを特徴とする。「モノづくりを知る人」が今まで見えなかった有益な情報を得ることでより質の高いカイゼンや革新につなげる。

有馬社長は「人の知恵、引き出す体制を」

　生産技術畑が長く、１５年の社長就任までＩｏＴ導入の陣頭指揮も執ってきた有馬浩二社長に聞いた。
　―ＩｏＴ導入の構想はいつから始まっていましたか。
　「十数年前。最近は当時と違い情報ツールが使いやすくなり、安く手に入るようになったことで、すごい勢いで（導入が）加速する環境になった」

　―導入の目的は。
　「世界各地の拠点が本当の意味で連携するには、リアルな情報を把握し加工・分析してアウトプットすることが大事。生産性が上がれば従業員の負荷も減り、より有効に知恵を出せる時間が捻出できる。すると、もっと高いレベルの工場、会社になれる可能がある」

　―デンソーならではのＩｏＴとは。
　「当社のみならず日本メーカーで製造現場が強いのは、人の力によるところが大きい。ドイツ勢が進めるＩｏＴは、そうした現場力を引き出せる道具に仕立て上げられていない。人の知恵を引き出す仕組みをセットでＩｏＴに入れ込むのが日本のモノづくりのあり方で、当社もそこで特徴を出していきたい」
（聞き手＝伊藤研二）

記者ファシリテーターの見方

　取材に同席しました。１０数年前から構想を温めていたことは意外でした。有馬社長は「彼ら（ドイツ人）には反論されるかもしれないが」としつつ、日独の現場力の違いを強調していました。デンソーは世界中に「強い生産現場」を持っていて、それがＩｏＴによってさらに強化される、という視点です。今後は、これまでのように「ドイツに学べ」から「各国のＩｏＴ比較」という時代になっていくかもしれません。
（日刊工業新聞名古屋支社編集部　ニュースイッチ副編集長　杉本要）