鉄鋼大手が正念場を迎えている。国内の在庫調整の遅れや中国メーカーによる輸出攻勢で事業環境が想定以上に悪化。新日鉄住金など大手が相次ぎ２０１５年度の業績見通しを下方修正した。減産解除のめどが立たず、市況悪化で鋼材単価も下落。特に輸出環境はかつてないような水準まで落ち込んでいる。そうした各社の苦境は、１５年４―９月期連結決算の各種公表数字からもうかがい知ることができる。
　

薄鋼板３品在庫は依然高水準

　「９月末の数字が出て、がっかりした。もう少し調整が進むと期待していたが、７月末のレベルにも戻らなかった」。新日鉄住金の太田克彦副社長は、予想以上に積み上がった鋼材在庫にため息をつく。需給環境を判断する指標の一つ、薄鋼板３品在庫は９月末も約４２１万トンと高水準のまま。在庫調整が済んだと判断できる４００万トンを大きく上回った。

　鉄鋼大手は在庫調整を目的に４月から大規模な減産に突入。当初は遅くとも１０月には減産を解除できると踏んでいた。実際、薄鋼板３品在庫は７月末に約４０７万トンまで減少。需要面でも建設向けでは季節要因でいわゆる“秋需”が盛り上がり、製造業向けでも自動車の新車効果や造船向けの出荷増が見込まれていた。

　加えて、過剰能力を抱える中国メーカーによる輸出攻勢も「赤字操業でいつまでも続かない」（業界関係者）と判断し、いずれ収束すると想定。各社とも７月末の段階で下半期（１０月―１６年３月）の粗鋼生産量をほぼ例年並みで織り込んでいた。

　ところが、目算は外れた。１０月上旬、経済産業省は１０―１２月期の粗鋼生産量が前年同期比３・７％減になるとの予測を発表。追い打ちをかけるように、中国の９月の鋼材輸出量が単月で過去最高を更新した。これを受け、各社とも下期の粗鋼生産計画の見直しに迫られた。新日鉄住金は７月に「少なくともそこに向けて努力したい」（太田副社長）と最低ラインに位置付けていた２２００万トンを割り込み、２１７０万トン程度に下方修正した。

量を稼ぐ

　ＪＦＥスチールは「何と言っても輸出環境が悪い。自動車向けもそれほど見込めない」（岡田伸一ＪＦＥホールディングス副社長）とし、通期で２８００万トンを２７７０万トンに修正した。しかも「高付加価値品の増産は難しい。（比較的、付加価値の低い）熱延鋼板を拡販するなどポートフォリオの変化で量を稼ぐ」（同）と言うように、修正幅の数字以上に収益へ打撃を受けそうだ。

　神戸製鋼所は１７年１０月までに神戸製鉄所（神戸市灘区）の上工程を加古川製鉄所（兵庫県加古川市）へ集約するのに合わせ、半製品をつくりだめ中。それでも７月に下期３９０万トンとしていた想定を３８０万トンに修正。通期では７７０万トンが７４５万トンに減り、操業トラブルで生産を落とした前期をも下回ることになりそうだ。