マンション住人のスキルや時間「アプリでシェア」は機能するか

連載・住まいが変わる#06

実証実験が行われている「NEXT21」と居住者に使われているスマホアプリ

 マンションでは古くから「シェアリング」が導入されてきた。大規模物件を中心にゲストルームやキッズルームなどの共用スペースは当たり前のように設置され、今ではカーシェアやサイクルシェアなども一般化している。スペースやモノに関わる維持管理の費用負担などを“集まって暮らす”住人たちがシェアすることで、必要なときに必要な分だけ利用できる。それならば、住人それぞれが持つ時間やスキル、モノも同様にシェアできるのではないだろうか。それを促す仕組みは住人同士の交流を活発化し、より豊かなマンション暮らしを後押しするのではないか―。  こうした仮説を検証する実証実験が、大阪市天王寺区にある大阪ガス実験集合住宅「NEXT21」で5月に始まった。近未来のマンションの在り方を模索する阪急阪神不動産(大阪市北区)が、大阪ガス(同中央区)の協力を得て12月まで実施する。約10世帯の家族が自身の持つ時間やスキル、モノをシェアする生活を続けている。(取材・葭本隆太)  「夏休みに家を数日空けるので玄関先の植栽の水やりをお願いできませんか」「珈琲豆を買ったらわが家にあるグラインダーで挽きますよ」―。NEXT21に暮らす住人たちの間ではこんなやりとりが交わされている。スマートフォンアプリ「グッドタイミング」を活用し、住人がスキルやモノの要望や提案を登録するとアプリ上にその内容が掲載される。それを別の住人が閲覧し、応募して条件が合うと成立する流れだ。モノやスキル、時間のシェアリングは有料で最低500円で取引する。  阪急阪神不動産の住宅事業企画部に所属する濵岡祭課長補佐は「実証実験ではシェアのやり取りが複数出てきています。高齢者単身世帯の増加など(今後の社会環境の変化)を踏まえればマンションの住人同士が困りごとを家族のように手伝い合える環境は大事。(それと親和性が高い)シェアの仕組みは欠かせないものになると思っています」と力を込める。  阪急阪神不動産は2017年に社会環境の変化やテクノロジーの進化を踏まえて近未来の集合住宅が提供できる価値を模索し、商品開発に生かすためのプロジェクトを発足した。社内に部署横断チームを結成し、富士通デザインなど外部機関とも連携して検討を進めた。約1年の議論を経て18年夏にまとめたコンセプトが「一棟まるごとHOMEな集合住宅」。その要素の一つが「シェアリング」だった。  濵岡課長補佐は「マンションには多様な人が住んでおり、各人がいろいろなスキルやモノを持っています。それを互いに使い合うことで居住者同士の良い関係が生まれ、暮らしが豊かになると考えました。我々は居住者同士の交流を促すため新築分譲時にはイベントを開きますが、それ以降(に我々ができること)はなかなかありません。継続的にコミュニティーを活性化する手段としても有効だと思いました」と説明する。  この仮説を実証しようと協力を仰いだ先が多様な実証実験を行ってきた「NEXT21」を持つ大阪ガスだ。大阪ガスのリビング事業部に所属する藤本祐子さんは「我々は独自でエネルギーに関連する実験を行っていますが、(シェアリングは)まったく視点が違うもので非常に面白いと思いました。我々も集合住宅の未来を考える中で新しい知見を得られるよい機会と思い、協力しました」と振り返る。  実証実験では一定のやり取りが交わされている一方、今後検証すべき課題も見つかっている。例えば「自分のスキルを有料で開示して登録するのは気が引ける。やってほしいという声があればやるのに」という住人の声が多かったという。また、今回の実証は参加者が約10世帯と小規模なほか、住人は同じ大阪ガスの社員とその家族のため属性が偏っており、多様性という意味でも乏しい。住人同士は交流が元々あり、シェアリングによるコミュニティー活性化の効果も不透明な状態だ。  こうしたことから阪急阪神不動産は登録のハードルを下げる仕組みを検討するほか、より大規模で多様性のあるマンションなどでの実証を今後行う方針だ。濵岡課長補佐は「マンションで本格的に稼働させるにはまだ検討が必要です。今回の実証結果を検証した上で大規模な実証を行い、本格導入を目指します」と意気込む。  実は遠く東京・赤羽にあるUR都市機構の旧赤羽台団地(ヌーベル赤羽台)ではテクノロジーを活用した近未来の団地のあり方を模索するプロジェクトが進んでおり、住人同士のシェアリングが重要なテーマに位置づけられている。同プロジェクトでは物理的な住戸にとどまらず生活環境をサービスとして提供する考え方「HaaS(ハウジング・アズ・ア・サービス)」を提唱しており、シェアリングはその要素の一つと捉えられている。  プロジェクトを主導する東洋大学情報連携学部(INIAD)の坂村健学部長は「三軒両隣と言われた頃に比べて地域の関係性が希薄になった一方で、インターネットを使うことにより団地の住人同士などの貸し借りはやりやすくなっている」と指摘。12月以降の大規模団地でのスマホを活用したシェアリングの実証を視野に入れている。  マンション市場では坪単価の上昇を背景に、販売価格を抑えるための専有面積の縮小傾向が続く。こうした観点からも、マンション住人の間では個人がなるべくモノを所有せずに済むシェアリングの需要がさらに広がる可能性は高い。

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